また、年金収入もこれまでの就業状況などにより異なります。
老後必要になる貯蓄額を割り出すためには、次の要因を考慮する必要があります。
- 考慮すべき点①:何歳で定年退職するのか
- 考慮すべき点②:退職金の有無と金額
- 考慮すべき点③:公的年金はいくらで、いつからもらえるのか
- 考慮すべき点④:定年退職の時点でいくらの貯蓄があるのか
- 考慮すべき点⑤:定年退職後の収入の有無(非正規雇用で働くなど)
たとえば、退職金がなく公的年金が国民年金という人の場合は、より多くの老後資金を前もって貯蓄しなくてはなりません。
手取りの20%を貯めるといくらになるのか
貯蓄額の目標として収入の20%が挙げられることがあります。
20歳から65歳までの45年間働き、平均の手取り給与が650万円あったとしましょう(そもそも、20歳からはたらいていないとか、そんなに高い給与水準は考えられないという指摘もあるでしょう)。
その貯蓄額はいくらとなるでしょうか。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年(696か月)で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2026年2月7日)。