5. 健康・生活習慣リスクも管理してきた
老後にお金で困らない人は、医療費・介護費・住まいのメンテナンス費など「お金がかかる可能性があるリスク」についても備えてきました。
例えば、定期的に健康診断を受けて医療費を抑える習慣、住宅のバリアフリー化や防災対策、万一の保険見直しなどです。
以下は特定健診を受けた人の割合を示した表です。
40〜74歳を対象にした特定健康診査の実施率は2023年度は59.9％にのぼり、半数以上の人が検査を受けているという状況です。
また、年々増加傾向にあり健康に対する関心の高まりも明らかになっています。
このように、「受診して早期発見・早期対応する」ことが多くの人にとって現実的な行動であり、医療費・介護費といった将来の“お金がかかるリスク”を軽減するための一つの有効な手段と言えそうです。
