4. 「働き方のタイプ別・年金額例」を見る

厚生労働省は、2025年度(令和7年度)の年金額の目安として、「多様なライフコースに応じた年金額例」を5つのパターンで提示しました。

この年金額例は、令和6年の財政検証で作成された将来の年金予測(年金額の分布推計)を基にしています。

具体的には「令和6(2024)年度に65歳になる人」の加入期間や収入をモデルとし、働き方のタイプ(経歴類型)ごと・男女別に概算したものです。

4.1 「働き方のタイプ別・年金額例」

「働き方のタイプ別・年金額例」

「働き方のタイプ別・年金額例」

出所:厚生労働省「令和7年度の年金額改定についてお知らせします」

5つのパターンのうち、今回は「厚生年金期間中心」で働いた場合の年金額例を、男女別に見てみましょう。

4.2 厚生年金期間中心の男性

年金月額:17万3457円(+3234円)

  • 平均厚生年金期間:39.8年
  • 平均収入:50万9000円(平均年収は賞与含む月額換算)
  • 基礎年金:6万8671円
  • 厚生年金:10万4786円

4.3 厚生年金期間中心の女性

年金月額:13万2117円(+2463円)

  • 平均厚生年金期間:33.4年
  • 平均収入:35万6000円(平均年収は賞与含む月額換算)
  • 基礎年金:7万566円
  • 厚生年金:6万1551円

年金月額を男女のモデルケースで比較すると、約4万1000円の差が生じます。

この差の背景には、現役時代の平均収入の違い(月額で約15万円)と、厚生年金加入期間の差(約6.4年)が影響していることが考えられます。

厚生年金は、収入が高く、加入期間が長いほど受給額が増える仕組みのため、これらの要素が年金額に大きく反映されているのです。

また、国民年金のみに加入していた場合の平均年金月額は、男性が6万2344円、女性が6万636円です。

このことからも、厚生年金が上乗せされることによる年金額の増加分が大きいことがわかります。

これらの例からもわかるように、現役時代の働き方や収入によって、将来受け取る年金額は大きく変わります。

5. 老後生活に向けて、計画的に準備を進めていきましょう

ここまで「65歳以上の単身無職世帯」における平均的な《ひと月の家計収支》をご紹介しました。

また、「働き方のタイプ別・年金額例」についても解説しました。

2025年度の年金は前年度よりも1.9%増額改定されていますが、物価の上昇により実質的には目減りしています。

65歳以上の単身無職世帯では「平均で毎月約2万8000円の赤字」となっており、老後生活が厳しい状況にあることがわかりました。

老後生活に向けて、計画的に準備を進めていくことが大切です。

まずは、家計や年金の見込額をチェックすることからはじめてみてはいかがでしょうか。

参考資料

安達 さやか