生命保険見直しで保険料節約！プロが教える効果的な方法とタイミング

2. 保険料を効果的に節約する4つの方法

保険料を抑えるにはどうしたらいいのでしょうか。保険料を節約できる主な方法について、保険のプロが詳しく解説します。

同じ保障内容でも、保険会社によって保険料は大きく異なります。例えば、30歳男性の医療保険（日額5000円）でも、A社では月額2500円、B社では月額1800円といった差が生じることがあります。年間では8400円、30年間では25万円以上の差になります。

比較検討する際は、保険料だけでなく支払条件や免責事項も確認することが重要です。保険会社によって保障内容や支払条件が異なるため、保障内容と保険料のバランスを慎重に評価する必要があります。

乗り換え時は、新しい保険の契約成立を確認してから既存保険を解約することが鉄則です。健康状態の変化により新規加入が困難になる可能性もあるためです。

終身保険や養老保険などの貯蓄型商品では、「払済保険」への変更により保険料負担をゼロにする方法があります。払済保険とは、保険を解約することなく以後の保険料支払いを中止し、保障だけを継続させる方法です。

解約返戻金額を元に保障額が決まるため、払済保険に変更後は保障額が減少することが一般的です。

払済変更は元に戻すことができないため、将来的な保障ニーズを慎重に検討する必要があります。特に子どもが小さい家庭では、保障額の減少が適切かどうか慎重な判断が求められます。

ライフステージの変化により不要となった保険を解約することで、毎月の保険料負担を軽減できます。特に以下のような保険は見直し対象となる可能性があります。

子どもが独立した後の大きな保障の死亡保険は、多くの場合で過剰保障となります。必要額は葬儀費用や配偶者の生活資金程度に縮小できるため、数千万円の保障から数百万円への減額により保険料を抑えることも可能です。

定年退職後の就業不能保険や所得補償保険も、働いていない状況では基本的に不要です。これらの保険は現役時代の収入減少リスクに備えるものであり、退職後は対象外となります。

保険料の支払方法を月払から年払に変更することで、総支払額を削減できます。

ただし、保険会社によって割引率は異なるため、事前に確認することが重要です。また、まとまったお金が動くことになるので、年払にした場合の家計への影響も考慮して判断する必要があります。