「1億円説」もある老後資金と貯蓄、本当はいくら必要か
厚生労働省資料等の数値を前提に考える
Andrei Porzhezhinskii/Shutterstock.com
老後資金にいくら準備しておけばよいかというのは誰もが悩むポイントではないでしょうか。今回は、個人によって状況は異なる前提ではありますが、厚生労働省の資料などをもとに老後資金をどのように考えればよいか、いくらの貯蓄が必要か等について見ていきましょう。
必要な老後資金の考え方
老後に必要な資金の計算は極めてシンプルです。
ステップは以下の3つです。
ステップ1:老後に得られる収入合計
ステップ2:老後の支出合計
ステップ3:収入合計から支出合計を差し引いた不足分=老後に向けて貯蓄する必要のある金額
ここまでみると、「ちょっと待った。そんなに簡単にはいかない」という方も多いのではないでしょうか。
「自分がいつまで生きるのか(もしくは、健康であるのか)、分からない」
「現時点で自分の老後生活を想像できないし、支出額などをイメージできない」
老後資金を考える際、こうした不確定要因が多くあるのは確かでしょう。
そして「細かく考えるのをやめた」という方も多いのではないでしょうか。
また、メディアでも老後資金で取り上げられることは多いですが、忘れられがちなのは老後も資産運用は続くという点です。
定年退職後にすべての資産を預貯金として金融機関に預け、その資産を切り崩しながら生活するというケースもあるでしょう。
ただ、今や「人生100年時代」ともいわれ、いくつまで生きるかわからない状況で老後に入ってはいても資産を増やしたいという思いはあるでしょう。そうした意味で、これまでの老後に向けた貯蓄は考え方を変えなければならない局面に来ているかもしれません。
老後に入ってくる収入合計はいくらか
さて、ここからは冒頭に3つのステップをご紹介しましたが、一つずつ考えてみましょう。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
執筆・編集した記事は、累計で1億PVを超える実績があり、Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成。老後の生活設計、年金制度の最新動向、ライフイベントに備えた資産形成などに強みをもつ。
メンバー全員が【1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)】【2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)】【CFP®資格】【一種外務員資格(証券外務員一種)】などの専門資格を保有し、実務から得た知識をもとに、複雑なお金の問題を「わかりやすく、正確に」伝えることに注力している。
信頼される一次情報に基づいた、実生活に役立つお金のコンテンツを発信していきます。(最新更新日:2025年12月7日)