6月から7月にかけて、夏のボーナスが支給される企業も多いのではないでしょうか。今回は、家計診断サービス「オカネコ」によるWEBアンケートの結果をもとに、夏のボーナスに関する意識や使い道の傾向を詳しく見ていきます。
注目は「貯金・資産形成」に対する関心の高さと、それを支える家計管理の考え方「50:30:20ルール」。お金の使い道に悩んでいる方にとって、参考になるデータやヒントが詰まっています。
1. 【ボーナスあり約7割】支給予定の企業が多数
「オカネコ」は、株式会社400Fが運営するオンライン家計診断・相談サービスで、今回は全国の会社員ユーザー276人を対象に、2025年5月30日～6月1日にWEBアンケート形式で「夏のボーナスに関する調査」を実施しました。
1.1 【約7割が「夏のボーナスあり」と回答】支給予定「あり」は73.6％
オカネコの調査では、「夏のボーナスが支給される予定」と答えた会社員は全体の73.6％にのぼりました。一方で「支給されない予定」「ボーナスはない」と答えた人も約26％おり、企業によって支給状況に差があることがうかがえます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）/CFP®/J-FLEC認定アドバイザー
FP資格「CFP®認定者」及び「1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）」を保有。
早稲田大学卒業後、日本生命保険相互会社に入社し、生命保険・損害保険の実務および社内教育部署にて教材制作・研修企画に長年従事。独立後はファイナンシャルプランナーとして公正中立な立場から家計相談・ライフプラン設計などの相談実績を持つ。また、マネースクール講師としてNISA、iDeCoを含む資産運用、社会保障など幅広い分野で「お金の先生」として活動。特に公的年金制度の仕組み、老齢年金、障害年金、遺族年金といった厚生労働省管轄の社会保障分野に深い知見を持つ。
現在、株式会社モニクルリサーチのLIMO編集部にて、厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省（国税庁）といった官公庁の一次情報をもとに、信頼性の高い記事の企画・執筆・編集・監修を担当。J-FLEC（金融経済教育推進機構）認定アドバイザーとして、企業や学校への金融教育の普及にも尽力している。
大の犬好きで、現在も愛犬と暮らす。JADP認定の「動物介護士®」「動物介護ホーム施設責任者®」「ペットセラピスト®」の資格を取得。確かな金融知識を持ちながらも、生活者としてのリアルなライフスタイルやペットケアへの深い造詣を日々の活動の糧としている。
（2026年6月26日更新）
