6月は多くの企業で夏のボーナスが支給されるタイミング。給与明細を見ながら「自分の年収は平均と比べてどうなのか?」と気になる方も多いのではないでしょうか。
物価の上昇が続く中、自分の収入を改めて見直すことは、これからの暮らし方を考えるうえでも役立つことでしょう。
本記事では、国税庁の統計データをもとに、年代・性別・業種ごとの年収の傾向を詳しく解説。今後のキャリア設計や家計の見直しの参考にしてみてください。
1. 日本の平均年収は着実に増加している
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者は約5076万人で、その内訳は男性が約2887万人、女性が約2189万人でした。平均年収は約460万円となっており、平成26年の421万円と比べると、着実に増加しています。
特に、令和2年は新型コロナウイルスの影響が見られたと考えられるものの、全体としては日本の平均給与は上昇傾向にあると言えるでしょう。
一方、賞与に関しては3年ぶりに前年比でわずかに減少しました。
このことから、企業側は月給を引き上げつつ、賞与は横ばい、もしくはわずかに増額する方向で調整していると推察されます。ただし、平均年収は年代によって大きく異なるため、次章では年代別の給与水準について詳しく見ていきます。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
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