タイヤ国内3位の老舗で知られる、横浜ゴムの給料はどのくらいか企業年収給与研究シリーズ

シリーズでお伝えしている「企業年収給与研究」。最新の有価証券報告書をもとに注目企業の従業員の年収・給与や従業員数を見ていきましょう。今回は国内大手タイヤメーカーである横浜ゴムです。

横浜ゴムの平均年間給与はいくらか

横浜ゴム（提出会社）の2017年12月31日時点での平均年間給与は 618.6万円と600万円を超えています。また、従業員の平均年齢は39.0歳となっており若干ですが40歳を下回っています。平均勤続年数は15.7年となっています。

有価証券報告書の提出会社（単体）の従業員数は2017年12月31日時点で5245名。単体で5000人以上の従業員数がいます。単体のセグメント別従業員数は以下の通りです。

また、連結の従業員数は2万5439名。セグメントごとの内訳は以下の通りです。

横浜ゴム（連結）の業績推移についても見ておきましょう。横浜ゴムでは第142期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。

まず、売上収益ですが、過去2年をみると増収傾向にあります。2016年12月期に5740億円であった水準が、2017年12月期には6462億円となっています。

また、税引前利益についても増収傾向にあります。2016年12月期には574億円の水準であったものが、2017年12月期には646億円にまで増加しています。

投資家が重視する「ボトムライン」でもある親会社株主に帰属する当期利益も増加となっており、2016年12月期には93億円だったものが、2017年12月期には399億円になっています。

年収や給与といった金銭面での条件は仕事をする人にとっては誰もが気になる要素ではないでしょうか。金銭面での処遇以外にも、働きがいや働きやすさといった職場環境が大事なのは言うまでもありません。

ただ、年収や給与などの「お金」の話は親しい仲でも聞きにくいというのが実際ではないでしょうか。こうしたデータが就職活動や転職活動の参考になれば、幸いです。

平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでいます。また、従業員数は就業人数です。基本的には、社外からの出向者を含み、社外への出向者は含みません。

日本証券業協会によれば、有価証券報告書は「金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3か月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています」とされています。

LIMO編集部