現在、厚生年金を受給している60歳以上のシニアは、およそ1600万人。
そのうち、約1060万人が男性で、全体の66%を占めます。
そこで今回の記事では、シニア男性が受け取っている厚生年金の平均受給額についてお伝えします。とくに、月額15万円以上受け取っているシニア男性の割合について確認してみましょう。
※以降の厚生年金の平均受給額等は、とくに言及がない限り、老齢基礎年金を含む月額です。
1. 厚生年金「月額15万円」を超えるシニア男性は多い？少ない？
1.1 厚生年金「月額15万円」を超えるシニア男性は約67％
厚生労働省のデータ（令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況）によると、月額15万円以上を受け取っている男性は約708万人です。
厚生年金を受給している男性（約1060万人）の中では、約67％を占めることから、7割近くの方が月額15万円以上の年金を受け取っていることがわかります。
一方、女性の厚生年金受給者を含めた全体（約1600万人）からすると、厚生年金の受給額が15万円以上の男性は全体の約44％になります。
また、男女合わせた厚生年金の平均受給額は14万6429円ですが、男性のみの平均受給額は16万6606万円です。
受給額の水準として「月額15万」は、男女合わせた全体の厚生年金平均受給額とほぼ同じですが、男性のみの平均受給額で比較すると、やや少ないかもしれません。
1.2 厚生年金の平均受給額、女性は「10万7200円」男性より6万円ほど低い
ひと昔前は結婚すると仕事を辞める方も多く、必然的に厚生年金の加入期間が短くなりました。このことが年金受給額が低い要因のひとつとして考えられます。
2025年の女性の就業者数は3082万人となり、2015年の2764万人と比較すると300万人ほど増加しています。この間、男性の就業者数は、ほぼ横ばいで、2025年では3699万人となっています。就業者数に関しては、男女差が徐々に縮小しています。
女性の労働人口が増え、厚生年金保険料を支払う人数が多くなれば、年金受給額の平均がアップするほか、年金保険料収入が増加し、年金財政へのよい影響も期待できるかもしれません。
2. 年金受給額別でみる「月額〇万円受け取っている男性」は何人？
この章では、年金受給額別の人数（男性）を具体的に確認してみましょう。
2.1 【～10万円未満まで：132万7713人】
- 1万円未満 3万1124人
- 1万円以上 2万円未満 9964人
- 2万円以上 3万円未満 4854人
- 3万円以上 4万円未満 5556人
- 4万円以上 5万円未満 1万6964人
- 5万円以上 6万円未満 4万4925人
- 6万円以上 7万円未満 15万742人
- 7万円以上 8万円未満 23万3019人
- 8万円以上 9万円未満 25万1493人
- 9万円以上 10万円未満 26万163人
2.2 【10万円以上～20万円未満まで：704万7847人】
- 10万円以上 11万円未満 31万8909人
- 11万円以上 12万円未満 40万5745人
- 12万円以上 13万円未満 49万605人
- 13万円以上 14万円未満 59万2908人
- 14万円以上 15万円未満 70万5625人
- 15万円以上 16万円未満 81万801人
- 16万円以上 17万円未満 89万8441人
- 17万円以上 18万円未満 96万5766人
- 18万円以上 19万円未満 96万3492人
- 19万円以上 20万円未満 89万5555人
2.3 【20万円以上～30万円未満まで：253万1349人】
- 20万円以上 21万円未満 77万4880人
- 21万円以上 22万円未満 60万9087人
- 22万円以上 23万円未満 42万4910人
- 23万円以上 24万円未満 27万9564人
- 24万円以上 25万円未満 18万4971人
- 25万円以上 26万円未満 11万7592人
- 26万円以上 27万円未満 7万451人
- 27万円以上 28万円未満 3万9677人
- 28万円以上 29万円未満 2万723人
- 29万円以上 30万円未満 9494人
2.4 【30万円以上～：1万3923人】
30万円以上 1万3923人
男性の場合、平均年金月額14万円以上から受給者人数が多くなります。男性の厚生年金平均月額は16万6606円ですから、この前後がボリュームゾーンになります。
反対に、平均受給額が20万円を超えると減少が顕著になります。25万円以上受け取っている男性は合計で約27万人まで減少、割合は全体の約2.6％です。
参考：標準的な夫婦の年金額（例）
厚生労働省は「平均標準報酬（賞与含む月額換算）45.5万円（男性の平均的な収入）で40年間就業し、年金を受け取り始める場合」をモデルケースとして、この場合に受け取れる年金額の例を挙げています。
令和7年度の場合は下記のとおりです。
- 国民年金（老齢基礎年金を満額受け取った場合の1人分）：6万9308円
- 厚生年金（夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額）：23万2784 円
厚生年金には妻の老齢基礎年金（満額）6万9308 円が含まれているため、夫の厚生年金部分（※老齢基礎年金部分を含む）は実質的に16万3476円になります。
厚生年金は加入期間や給与・賞与額によって、受け取る金額が個人によって異なります。年金の見込み額に関しては、年金定期便やねんきんネットで調べるのが正確ですので、定期的に確認しておくことをおすすめします。
3. まとめにかえて
今回の記事では、シニア男性の年金額15万円が多いか、少ないかについて、検証してみました。
厚生年金受給者全体の平均額が14万6429円であることからすると、月額15万円の年金額は平均的な水準と言えるでしょう。厚生労働省が挙げているモデルケースにも近い額です。
とはいえ、月額15万円の年金額は決して多い額とは言えません。2023年の家計調査報告によると、世帯主が60~69歳の二人以上世帯では、消費支出額は30万6476円、70歳以上の世帯では24万9177円となっています。
前述の夫婦世帯の例であれば、月に23万円ほどの年金が受け取れますが、ライフスタイルによっては余裕のある生活が難しくなるかもしれません。
とくにシングル世帯の場合、それまで受け取っていた給与と年金額の差を感じやすくなることもあります。生活レベルはなかなか落とせないので、同じような生活を続けていると貯蓄が減るスピードが早くなり、老後生活のなかばで生活が成り立たなくなる可能性もあります。
また、今回は厚生年金の受給額を確認しましたが、会社員期間が短い、あるいはその期間が無い自営業やフリーランスの方は国民年金がメインとなるので、厚生年金と比較して年金額が少なく、満額でも月に7万円弱（※令和7年度）です。
リタイア目前に老後の準備を始めても、間に合わない可能性があるので、自分が受け取る年金額は早めに確認しておき、老後資金の準備を進めることをおすすめします。
老後資金を準備する方法には、預貯金のほかに、付加年金や国民年金基金、iDeCo、NISA、個人年金保険などがあります。
国民年金被保険者か厚生年金被保険者かで、加入できる制度が変わる場合もあるので、自分が利用できる制度を調べ、無理のない範囲で活用することを検討してみてはいかがでしょうか。
