5. 現役時のうちからできる「老後への備え」とは？
ここまで、65歳以上世帯の生活費や貯蓄額などを見てきましたが、皆さんは「貯蓄平均2504万円」という数字をどう感じたでしょうか。
ただし、この数字はあくまで平均値であり、実際の状況をより正確に表すためには中央値で見ることが重要です。
中央値は1604万円となっており、実際に多くの世帯がこの平均値や中央値に届いていないことも理解できました。
世帯ごとに貯蓄額は大きく異なり、生活が十分にできている家庭もあれば、将来に不安を感じている世帯も少なくないことでしょう。
また、年金だけでは老後を安心して生活するには不十分であるのが現実です。
こうした状況を踏まえ、老後に向けてどのような準備や対策を行うべきかを、2つの観点から考えていきましょう。
5.1 対策1.支出を減らす
まずは、食費や光熱費、日々の生活費を見直して、無駄な支出を減らすことが重要です。
生活費の削減は比較的早く効果が見えやすい方法で、長期的に見ると大きな節約につながります。
また、携帯電話代や生命保険料、最近ではサブスクリプションサービスなど、定期的に発生する支出を見直して、無駄な支出をカットすることも大切です。
これらの固定費は見直しをすることで、安定的に節約を進めることができるでしょう。
5.2 対策2.預貯金以外の方法の検討
預貯金だけに頼るのではなく、資産運用を視野に入れてみましょう。
少額から始められる積立投資など、自分のライフスタイルに合った運用方法を考えてみるのが良いでしょう。
また、非課税での運用が可能なNISAや、節税効果を期待できるiDeCoを活用することで、効率的に資産を増やす方法を取り入れるのも一つの方法です。
6. まとめにかえて
老後の準備には預貯金も大切ですが、それだけでは十分とは言えません。むしろ、今の時代は預貯金だけに頼るほうがリスクが高いとも考えられます。
物価の上昇や低金利の影響を考えると、貯金だけでは資産が目減りしてしまう可能性もあります。そのため、リスクは伴いますが、資産運用を取り入れることも重要になってきます。
資産運用にはさまざまな方法があり、それぞれリスクの大きさ等が異なります。自分に合った方法を選ぶためには、まず自身のリスク許容度を把握することが大切です。
また、資産運用において大事なのは、無理なく長期的に続けられることです。一時的な利益を求めるのではなく、安定して資産を増やしていける方法を検討してみましょう。
参考資料
- 厚生労働省「令和6年度の年金額改定についてお知らせします」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」
- 総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2023年（令和5年）平均結果－（二人以上の世帯）」
- 厚生労働省「これまでの年金部会も踏まえてご議論いただきたい論点」
- 総務省「2020年基準 消費者 物価指数 全国 2024年（令和6年）8月分」
大庭 新太朗
