5.1 1.支出を減らす
まずは、食費や光熱費などの生活費削減は手早く効果が表れやすいため、日々の生活費を見直して無駄な支出を減らしましょう。
さらに、携帯代や生命保険料、サブスクなどの固定費削減も検討することが大切です。
5.2 2.貯金以外の方法の検討をする
現役時のうちからできる「老後への備え」とは？
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次に、貯金だけではなく、資産運用も視野に入れてみましょう。
少額から始められる積立投資などがあるため、自分に合った方法で資産運用を検討することが大切です。
たとえば、非課税で運用できる「新NISA」や、節税効果を享受できる「iDeCo」などを活用すれば、老後の資産形成に役立つ可能性があります。
これらの制度を上手に使いながら、効率的に資産を増やしていく方法を考えるとよいでしょう。
6. まとめにかえて
今回は65歳以上の年金生活世帯について深掘りをしていきました。
働き方や給与などによって将来受給できる年金額はそれぞれ異なりますが、老後を年金だけで生活するには厳しい状況にあります。
少子高齢化や物価高が続いていることもあり、今の現役世代の方が老後生活を迎える頃には、年金だけで過ごす難易度がより高まっている可能性が考えられます。
「家計の状況」や「将来受給できる年金の見込み額」などをもとに、老後生活に不足すると考えられる金額がどのくらいあるのか確認することからはじめてみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 厚生労働省「令和6年度の年金額改定についてお知らせします」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」
- 総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2023年（令和5年）平均結果－（二人以上の世帯）」
- 厚生労働省「これまでの年金部会も踏まえてご議論いただきたい論点」
- 総務省「2020年基準 消費者 物価指数 全国 2024年（令和6年）8月分」
堀江 啓介
