3. 【積立投資】15年間で「1000万円」貯めるには?運用利回り別「必要な積立額」シミュレーション
2024年1月からスタートする新NISA制度は、少額非課税投資の新しい形です。
この制度を活用することで、投資による利益が非課税となり、効率的に資産を増やすことができます。
3.1 新NISAのメリット
通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、新NISAを利用すればその税金が免除されます。
これにより、一般口座や特定口座での運用に比べて、より多くの利益を手元に残すことが可能です。
3.2 50歳から65歳までに1000万円を貯めるには?
老後資金として1000万円を目標にする場合、毎月の積立額が重要です。
そこで、運用利回りを1%から10%まで設定し、必要な毎月の積立額をシミュレーションしてみます。
運用利回り別の毎月の積立金額
- 1%:5万1516円
- 2%:4万7684円
- 3%:4万4058円
- 4%:4万635円
- 5%:3万7413円
- 6%:3万4386円
- 7%:3万1549円
- 8%:2万8899円
- 9%:2万6427円
- 10%:2万4127円
これらの数値はあくまでシミュレーション結果であり、実際の運用利回りは変動する可能性があります。
無理のない範囲で積立をおこなって、許容できるリスクについてもよく検討しておきましょう。
3.3 長期投資のリターン
金融庁の「長期・積立・分散投資とNISA制度」によると、1998年から2017年の20年間で、国内(日経平均)の平均リターンは5.5%、米国(S&P500)の平均リターンは9.1%でした。
米国株は高いリターンが期待できますが、その分リスクも高くなりますので、注意が必要です。
3.4 リスク分散の重要性
リスクを軽減するためには、投資対象を分散させることが大切でしょう。
国や資産クラス(株式、債券など)を分散することで、リスクを抑えつつ安定したリターンを目指すこともできます。
新NISAを活用した積立投資は、老後資金を効率的に貯めるための有力な手段です。
物価上昇に対抗しつつ、資産を増やすために、計画的な資産運用を検討してみるとよさそうです。