2. 【50歳代・二人以上世帯】手取り収入からの貯蓄割合は何パーセント?
高収入であっても支出が多く、十分な貯蓄ができていない世帯もあるでしょう。
逆に、収入が少なくても、支出を抑えて貯蓄ができている世帯もあります。
では、みなさん収入から何パーセント貯蓄しているのでしょうか。
同資料より、年間手取り収入(臨時収入含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯のみ)を確認します。
※金額等は執筆時点での情報にもとづいています。
2.1 年間手取り収入からの貯蓄割合
- 平均:13.0%
- 5%未満:7.0%
- 5〜10%未満:15.1%
- 10〜15%未満:22.7%
- 15〜20%未満:4.7%
- 20〜25%未満:9.6%
- 25〜30%未満:1.2%
- 30〜35%未満:5.6%
- 35%以上:8.7%
- 貯蓄しなかった:25.6%
50歳代・二人以上世帯では、1年間で「貯蓄しなかった」世帯が25.6%と最多です。
貯蓄に回せた世帯では「10〜15%未満」で22.7%。
平均は13.0%でした。
いま一度、家計の見直しを行い、貯蓄ができる状況をつくっていきたいものです。
3. 老後までラストスパート!
これまで50歳代・二人以上世帯の「貯蓄ゼロ(非保有)の割合」と手取りからの貯蓄割合を確認してきました。
家庭環境や社会情勢の変化により貯蓄できない場合もありますが、継続的に貯蓄を続けるためには、毎月の給料や収入から一定額を先に貯蓄し、残りのお金で生活していく「先取り貯金」が効果的です。
先取り貯金であれば、基本的に一度申し込みをすれば毎月一定額を貯蓄できるので、きちんとお金を貯めることができるでしょう。
老後が目前に迫りつつありますが、まだ”現役”です。
ここから工夫して老後資金づくりをしていきましょう。
参考資料
和田 直子
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/一種外務員資格(証券外務員一種)/元銀行員
神戸松蔭女子学院大学卒業後、株式会社三菱UFJ銀行に入社。三井住友信託銀行に転職後、資産運用アドバイザー業務に従事。投資信託・個人年金保険・外貨預金の販売を中心に、生命保険・医療保険、住宅ローン、贈与、遺言・相続、不動産売買なども含め、主に個人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に約10年間従事する。特に投資信託や保険商品の提案を得意とし、豊富な金融知識を活かした顧客ニーズに沿う提案が強み。
2023年に株式会社モニクル傘下の株式会社モニクルリサーチ(旧:株式会社ナビゲータープラットフォーム)に入社。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」のLIMO編集部にて「厚生労働省管轄の厚生年金保険と国民年金、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、資産運用「年金、貯蓄、NISA、iDeCo、住宅ローン、FX、為替相場」に関する情報を中心に記事を執筆。一種外務員資格(証券外務員一種)(2024年11月15日更新)
監修者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)/元証券会社社員
経歴と保有資格
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。支店にてファイナンシャル・コンサルティング課に配属され、国内外株式、国内外の債券、投資信託、保険商品などの販売を通じ、主に富裕層や個人顧客向けに資産運用コンサルティング業務に従事し、顧客のライフプランに寄り添った提案を行った。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。
得意ジャンル
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する「くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~」編集長。LIMOでは厚生労働省、金融庁、総務省、財務省(国税庁)といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、キャリアなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。3児のひとり親。中学・高校社会科(公民)教員免許保有(2024年8月20日更新)。