3.2 無理のない収支改善

老後資産を形成するうえで不足があるなら、まずは家計改善を図りましょう。

まず、家計簿を付けて使途不明金をなくしたうえで、削れる項目がないか考えてみてください。

削るときには、まず光熱費や通信費、保険料や月次での契約など固定費に着目しましょう。

不必要に高いプランを契約していたり、同程度のサービスを安く契約できたりと、負担を掛けずに節約できるケースが少なくありません。

食費や交際費などは、極端に過剰であれば見直すべきですが、生活の質を下げる節約は持続しにくいので、固定費を削減したのちに着手しましょう。

3.3 資産運用の実行

2024年には新NISAが始まります。このタイミングで資産運用を検討してみるのもひとつでしょう。

投資を行うと、より少ない積立額で潤沢な資産を形成できます。

たとえば、15年間で1500万円の資産を形成するとします。

貯蓄のみの場合（利回り0.1%とする）、月々およそ8万3000円ずつ積み立てなければなりません。

一方で、利回り4%での積立投資なら、月々の必要な積立金額は6万1000円まで下がります。

ただし資産運用にはリスクがつきものなので、必ず自分自身のリスク許容度と照らし合わせた検討が必要です。

4. まとめにかえて

就職氷河期・団塊ジュニアなどと言われる世代が含まれる「40歳代」「50歳代」の平均貯蓄額を見ていきました。

それぞれの状況は個々によって異なるものですが、平均額や中央値から見えるものもあるでしょう。

今回紹介した3つの対策を参考に、老後資産の形成について考えてみてはいかがでしょうか。

参考資料

太田 彩子