厚生労働省「共働き等世帯数の年次推移」によると、1980年から2019年にかけて共働きの世帯数が倍増していることがわかります。
その一方で、「男性雇用者と無業の妻からなる世帯」の世帯数は半減しています（図表参照）。
バブル崩壊による世帯所得の低下や、男女間の価値観の変化などが増加要因と想定されますが、2019年時点で7割近くの世帯が共働きを選択しています。
共働きを選択することで世帯年収が増加し、リスクヘッジにもなると言われていますが、実際のところはどうなのでしょうか。
2024年に向けて、家族の働き方を考え直している方もいるでしょう。
今回は、共働き世帯と片働き世帯の平均年収や平均支出の面から比較していきます。
