出所:厚生労働省「図表1-1-3 共働き等世帯数の年次推移」
共働きを選択することで、夫婦どちらかの収入が減少した際のリスクを軽減することができます。その一方で、家族と接する時間が減るなどのデメリットもあることから、家庭ごとに最適な方法を模索することが大切です。
著者
2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)、生命保険募集人。証券会社で約8年間、株式や投資信託、生命保険等の販売に携わる。退職後はフリーライター兼個人投資家として活動。金融ジャンルの記事を中心に執筆しつつ、日々のマーケット動向も注視している。