2022年にハウスメーカーが公表した調査結果によると、コロナ禍で犬猫を飼い始めた人、飼っている頭数を増やした人は調査対象全体の3割に上りました。
これは、賃貸の不動産投資を考えている方にとって、入居者を集める大きなヒントになるかもしれません。
今回はペット可の物件への投資を考える際のポイントと、実際の運営で注意したいポイントをそれぞれお伝えします。
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1. 犬・猫との暮らしに関する意識調査とは
ハウスメーカーの一条工務店では、2022年に全国の犬猫を飼っている男女561人を対象として「犬猫との暮らしに関する意識調査」を行いました。
犬猫の熱中症を疑ったことがある人は約4割、犬猫についてSNSで発信している人は約5割など、現代人と犬猫との付き合い方がよくわかる調査になっています。
2. コロナ禍で犬・猫を飼い始めた、増やした人が約3割
この調査で特に興味深いのが、冒頭でお伝えしたコロナ禍以降に犬猫を飼い始めた、あるいは増やした
人が約3割にのぼることです。
その理由を尋ねたところ、「癒やしが欲しかった」「家族とのコミュニケーションに役立つと思った」「おうち時間を楽しく過ごしたい」などといった回答が見られました。
コロナが完全に収束する兆しが見えない現状では、こうしたペットに対する需要は今後も続くと考えられます。
3. ペット可の物件が少ない今がチャンス
2023年1月にLIFULL HOME’Sに掲載された約565万件の賃貸物件のうち、ペット相談可としているのはわずか22万7,000件。およそ4%と非常に割合が低く、需要が高まりつつある中で供給数が足りていない状況です。
確かにペット可の物件は、退去時のキズ・汚れの修繕に手間がかかることもあります。
しかし部屋の内装や運営方法の工夫によってあらかじめ対策を取っておけば、キズ・汚れは減らすことができます。
物件が少ない今こそ対策を講じた物件に投資をして、今後の増加が見込まれるニーズを先取りするという戦略も「あり」ではないでしょうか。