日本で「年収1000万円」の割合は？気になる業種別の平均年収も確認

業種別の年収一覧表を確認しよう

年収を考える上で、大切なことの一つとして「業種」が挙げられるでしょう。

もちろん、年齢や役職によっても年収が大きく変わるのは想像しやすいかと思いますが、業種によってそもそもの年収が「低い」か「高い」かといった傾向はあります。

では一体、業種によってどのくらいの違いがあるのでしょうか。各業種の平均年収を見ていきましょう。

各業種ごとの年収一覧表

2021年〜2022年8月の1年間における「転職サイトdoda」にて、56万人のサービス登録者を対象とした業種別の平均年収のデータを参考にしています。

なお、今回の比較対象となる業種は10種類です。

同調査では10業種のうち最も平均年収が高かったのが「金融業」で454万円で、最も平均年収が低かったのが「小売/外食業」の351万円という結果でした。

次に、第2位が「メーカー」の453万円、第3位が「総合商社」の446万円と続いています。

また、いずれの業界でも男性の方が平均年収は高い傾向にあることがうかがえました。

年収が決まる要因は多種多様

各業種ごとの平均年収を見てきましたが、年収の多さは「業種」だけでは判断できないことも多いかと思います。

たとえば、日本は年功序列を大切にしている会社も多いので、勤続年数（20代よりも40～50代といった年代など）の長い人の方が年収が高い傾向にあるでしょう。

また、同じ会社でも役職（ポスト）あるいは会社の部署（残業の多さ）などによっても、年収にバラツキがあるといえます。

しかしながら、近年は業種を問わず、上記のような日本式の給与体系から、実力主義の給与制度へ転換する企業が増えている状況です。

これらを踏まえて、これから業種を選ぶ人は参考として考えていただければ幸いです。