年収アップとあわせて「資産運用」も視野に入れる
今回は、貯金の実態調査の結果について見てきました。
物価高による家計支出割合の高騰もあってか、貯金に回せる額が特に若年層で減少していることがわかりましたね。
また、そうした危機感もあってか、資産運用が貯金の目的として全世代で増えていることもわかりました。平均年収がなかなか上がらないなか、自分だけでなく「お金にも働いてもらう」資産運用が注目されるのは自然な流れかもしれませんね。
昨今はつみたてNISAやiDeCoといった、小額からでも運用がはじめやすい制度もあります。ただ、こうした制度にはリスクがあるのも事実。投資におけるリスクやリターンをしっかり学んだうえで、ご自身で判断していく必要があります。
興味はあるけど一歩が踏み出せないという人は、まずはこうした制度をじっくり調べてみることをおすすめします。
参考資料
齊藤 慧
