iDeCoに向く・向かない人がいる？パターン別に解説

iDeCoをはじめるならいつ？

メリット重視でiDeCoデビューしたい！という方は少しでも早くはじめるのがおすすめです。

iDeCoのメリットである節税効果は、加入年数が長くなるほど大きくなるからです。

掛け金の所得控除は、iDeCo加入後の毎年の収入に対して受けられる税メリットのため、過去に遡って税金を減らしてもらうことはできません。

つまり、はじめるのが早いほど、生涯で払う税金が少なくてすむということになります。

また、将来老後をむかえた際には、一時金受取・年金受取・併用受取から受け取り方を選ぶことができます。

年金受け取りの場合、公的年金等控除の対象になるためiDeCoの加入年数による税効果に影響はありません。

一時金受け取りの場合、iDeCoの大きなメリットとも言われる「退職所得控除」を使うことができます。

この退職控除は、以下のように算出した非課税枠を活用可能です。iDeCoの非課税枠について計算する場合は、勤続年数＝加入年数としてあつかいます。

iDeCoに30年加入し運用資産を一時金で受け取るケースでは、800万円＋70万円✕（30年－20年）＝1500万円が退職所得控除額となります。

はじめるのが早い人ほど非課税枠が大きくなりおトクになります。

ただし、退職控除は、勤め先からの退職金があるとiDeCoの一時金と合算されるため、控除枠を使い切った結果、税金が発生する可能性がある点には注意が必要です。