「商品到着後〇日以内に限り可能」といった条件が記載されていて、中には14日や20日などルールより長い返品期間を設定している事業者もあります。消耗品ではないアパレルや雑貨は、基本的には返品できるようになっています。
注意したいのは、キズや汚れがある不良品や色・サイズの間違いなど、事業者側に責任がある場合でも、返品可能期間でないと返品を受けてもらえない場合もあるということです。商品が届いたら、できるだけ早めに確認するようにしましょう。
また、商品に汚れを付けてしまったり、値札などの商品タグを外してしまったりすると、「使用した」とみなされます。
靴は室内で試し履きをした程度の状態であることが条件で、屋外で履いた形跡があれば返品に応じてもらえないので注意が必要です。
返品理由が「自己都合」の場合は消費者が返送料を負担
返品する際に発生するのが「返品送料」ですが、これについてはルールで明確になっています。前述した不良品や商品の間違いなど事業者に責任がある場合は、返品送料は着払いなど事業者負担です。
一方で、返品する理由が「サイズが合わない」「写真のイメージと違う」「色を間違えた」といった“自己都合”であれば、返送料は消費者が負担しなくてはなりません。
