平均寿命が年々伸びている昨今。

還暦が「長寿のお祝い」と言われても、なかなかピンとこないかもしれませんね。

最近のシニアは大変お元気で、60代になっても継続して勤務を続けている人が多くいます。

私は生命保険会社での勤務経験があり、マネーセミナーの講師やマネープランニングのアドバイザーとして、1000人以上のお客様のお金の相談を受けてきました。

マネープランニングでは、「老後資金をどのように準備したらよいか」などといった相談が多くありました。

出来ることなら、不安ではなく余生を楽しみながら老後生活を送りたいですよね。

そこで今回は、70代が実際にいくら貯金をしているか、いくらの貯金があれば老後は安心かを考えていきます。

70代の貯蓄事情、いくらの貯金をもっているのか

まず、金融広報中央委員会の「令和2年 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]」から、70代の貯蓄額の平均を見ていきましょう。

70歳以上の金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)

  • 平均値:1786万円
  • 中央値:1000万円

ここで、平均値と中央値について確認しておきましょう。

平均値は一部の極端に貯蓄が多い人の値に影響され、数値が大きくなりやすくなる傾向があります。

それに対し、中央値は貯蓄額が少ない順、あるいは大きい順から並べたとき、全体の真ん中にくる人の値のことを言い、極端に貯蓄が多い人の値に影響されることは、まずありません。

そのため、平均値と中央値では、中央値の方がより実態を反映していると言えるでしょう。

70代の貯蓄の中央値は1000万円という結果になっており、まだまだ続く長い余生を生き抜くため、まとまった資金の準備ができている印象を受けます。

70代の貯蓄格差、貯蓄ゼロ世帯の割合とは

次に「令和2年家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]」より、70代以上の金融資産保有額の分布を確認しましょう。

70代以上の金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)

  • 金融資産非保有:18.6%
  • 100万円未満:4.3%
  • 100~200万円未満:4.1%
  • 200~300万円未満:2.6%
  • 300~400万円未満:3.0%
  • 400~500万円未満:2.6%
  • 500~700万円未満:6.5%
  • 700~1000万円未満:6.3%
  • 1000~1500万円未満:11.9%
  • 1500~2000万円未満:8.0%
  • 2000~3000万円未満:10.4%
  • 3000万円以上:19.0%
  • 無回答:2.6%

70代では、貯蓄を1000万円以上保有する世帯は約5割となっており、退職金や蓄えの成果により、多くの人が老後資金を確保できていると言ってよさそうです。

そのかたわら、貯蓄ゼロである金融資産非保有世帯は約2割という結果も出ています。

70代の5人に1人は貯蓄がないという状況ですから、大きな貯蓄格差が生じていることがわかります。

古希を迎えた70代、貯金いくらで老後は安泰か

それでは貯蓄が1000万円以上あれば、老後は安泰なのでしょうか。

以前話題になった「老後2000万円問題」に、そのヒントが隠されています。

厚生労働省 提出資料「iDeCoを始めとした私的年金の現状と課題」に、2000万円の論拠となるモデルケースが示されていますので、見ていきましょう。

モデルケース

  • 夫65歳以上、妻60歳以上の無職高齢夫婦世帯
  • 収入が約20万9198円
  • 支出が約26万3718万円

この世帯の毎月の収支を計算しますと、約5.5万円の赤字となります。

老後が約30年間続いたと仮定すると、総額が1980万円の赤字となることから、「2000万円足りない」という結論が導かれているのです。

ご注意いただきたいのは、モデルケースの支出は約26万円となっていますが、支出は世帯によって異なりますから、それぞれのご家庭に合わせて計算し直す必要があるということです。

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」(令和元年度)では、ゆとりのある老後生活費は平均36.1万円となっています。

毎月36.1万円が必要な場合、毎月の収支を先程のモデルケースと同じように計算すると、モデルケースの想定よりも月額の生活費が約10万円高くなるので、月15万円が赤字となります。

これが30年間続けば、なんと約5400万円が不足することになります。

また、2000万円問題の計算には、以下の費用が考慮されていません。

  • 介護費用
  • 住居費用

特に住居費用は約1.4万円で計上されているのですが、賃貸住まいの人はこれ以上の費用がかかると予想されます。

1.4万円より上振れした費用は、2000万円にプラスして準備する必要がありますので注意が必要です。

老後にどのくらいの生活費が必要かについては、2000万円は最低限の生活レベルを維持する金額であることを踏まえ、自分のライフスタイルと照らし合わせて、プラスアルファの費用がいくら必要なのかを確認することが大切です。

まとめにかえて

いったいどのくらいの貯蓄を準備する必要があるかを計算してみると、驚くような大きい金額が算出されるかもしれません。

こんな大きな金額を準備するなんてムリ・・・このように思われた人は、ぜひお金の専門家を頼ってみてください。

お金に関する様々な情報の提供や目標金額を準備する方法をアドバイスしてくれるでしょう。

最近は無料で老後資金の相談ができるサービスも増えていますので、気軽に利用しやすくなっています。

お金の問題を上手に解決して、人生100年時代を乗り切っていきましょう。

参考資料

三輪 文「『脱・老後破産』70代の貯金いくらあるのが普通か」(LIMO)

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和2年(2020年)調査結果」

厚生労働省年金局 企業年金・個人年金課「厚生労働省 提出資料『iDeCoを始めとした私的年金の現状と課題』」

生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査

マネイロ「資産運用はじめてガイド」