進学費用の備え「月0円」が約3割。子どもの教育資金の実態

ソニー生命が今年1月、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女1,000人を対象に実施した「子どもの教育資金に関する調査 2021」によると、子どもの学力や学歴は教育費次第だと考える親は約6割。自身の老後資金を犠牲にしても教育費に回したいと考える親も約6割いるそうです。

一方で、教育費に不安を感じる親が多いのも事実ではないでしょうか。2人の子どもがいる筆者も、2人分の教育費を考えると頭が痛くなる、というのが本音です。

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同調査は今年で8回目ですが、2021年版はコロナ禍で生活や教育の環境が大きく変化した中での調査になっています。どのような内容になっているのか、コロナ禍の影響や教育資金に関する項目を中心に見てみましょう。

コロナ禍で子供の学力変化に明暗

まず、コロナ禍で子どもにどのような影響が出たかを聞いた結果は以下の通りです。

【子どもの自学自習時間】では、「増加」が52.2%(「非常にあてはまる」と「ややあてはまる」の合計、以下同)「減少」が47.8%。

【子どもの学力】では、「向上」が39.4%、「低下」が60.6%、

【子どもの自立心】では、「向上」が45.9%、「低下」が54.1%

半数を超える親が自学自習時間が増えたと回答していますが、肝心の学力はというと、約6割の親が学力は低下したと感じています。一方、学力が向上したと回答した親も約4割いるという結果で、明暗が分かれた形です。

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執筆者
  • 中野 令子
  • ファイナンシャルプランナー/コラムニスト

1級ファイナンシャル・プランニング技能士。大手証券会社で約17年勤務。個人と法人向けに金融商品の販売に従事。現在は家業を手伝うかたわら、資産運用や保険のコンサルを行う。毎日の生活の中にあるお金をテーマに「くらしとお金の経済メディア LIMO」に執筆するほか、「女性の老後のためのメディア ミュゲ」の監修者として活動中。難しくて敬遠しがちな金融のしくみについて、わかりやすく説明。プライベートでは2児の母として、奮闘する毎日。