ガソリン車よ、さようなら! EV急拡大にも懸念と課題

脱炭素化に向けて

今、「脱炭素」の潮流が世界を駆け巡っています。我が国も、菅政権誕生後「温室効果ガス2050年実質ゼロ」が宣言されました。これを契機に、にわかに脱炭素の風向きが大きく変わり、官民一体の動きが加速化しています。

とはいえ、日常の生活の中で脱炭素を身近なものとして捉え難いのも事実でしょう。本稿では、毎日の生活に欠かすことができない自動車を例に、脱炭素への道標を探ります。

日本のCO2排出量と運輸部門の占める割合

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日本政府は昨年末、欧米や中国の発表に遅れて、2030年半ばに軽を含む乗用車の新車販売からガソリン車をなくすと宣言しました(商用車についても、乗用車に準じて本年夏までに検討を進める方針)。

炭化水素(炭素と水素からできている有機化合物)であるガソリンを燃やして走る車ですから、当然ながら二酸化炭素・CO2が排出されます(燃焼は化学反応で、有機化合物が燃えると最終的にCO2と水になる)。このCO2が地球温暖化の原因物質の一つであることは、よく知られています。

日本のCO2排出量はというと、2018年度における総排出量は11億3800万トン。そのうち、運輸部門(自家用車、バス、貨物車、鉄道、航空など)からの排出量は18.5%(2億1000万トン)、自動車全体では運輸部門の86.2%(日本全体の15.9%)、うち、旅客自動車が運輸部門の49.6%(日本全体の9.2%)、貨物自動車が運輸部門の36.6%(日本全体の6.8%)を排出しています。

このCO2をどう削減するか、日本の自動車メーカー各社は、ハイブリッド車(HV、ガソリンと電気併用)、プラグインハイブリッド車(PHV、充電可能)、電気自動車(EV、電気で走行)へと開発を加速させています。

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執筆者

徳島大学名誉教授、元副学長(教育担当)・理事。元4大学で非常勤講師。元学童保育支援補助員。現在、東京理科大学非常勤講師、たまプラーザがん哲学外来カフェ代表。青山学院大学理工学部化学科卒業、同修士課程修了。東洋醸造(現、旭化成)研究員、東京大学研究生、東京工業大学助手(理学博士)、米国パデュー大学とカリフォルニア工科大学博士研究員を経て、広島大学助手、講師。徳島大学助教授、教授、総合科学部長、2012年3月定年退職。専門は化学(有機合成化学)。教育、生と死、超高齢多死社会、文明の危機に関する拙文執筆と講演。著書に『定命 父の喪・母の喪―息子が遺してくれた生き直す力―』文芸社。横浜市在住。