それは、人的資本が上手く活用できなくなるケースを想定し、そのリスク管理をしておくことです。
具体的に申し上げると、「人的資本が活用できない」ということは「本人に何かあり働けなくなること」に他なりません。
これらの事態に備えたリスク管理、つまり保障を自分自身に付けておく必要性があります。
これを家族単位で考えると、ご自身、配偶者、その両方に保障を付ける必要があるということになります。
結論として、投資の方法としては長期・複利・時間分散で行いながら、人的資本が回らなくなった際の保障をしっかりとつけておく、つまり保障と投資のバランスが大事になってくるということです。
まとめにかえて
さて、いかがでしたでしょうか。
金融広報中央委員会のデータ(令和元年)によると、60歳代で金融資産が3000万円以上ある世帯(金融資産を保有していない世帯を含む)は15.4%しかいないことが分かっています。
将来のことを考えたとき、お金は邪魔になる存在にはなりません。ぜひ、自分に必要な金額を計算して、その目標に向かって、運用をスタートしていただければと思います。
今まで述べてきたのは、一般論から見る必要額と運用方法についてですから、実際の必要額や具体的な運用方法についてはひとりひとり異なります。
特に運用初心者の方は、経験が無い分、商品を選ぶのにも苦労される方が多いようです。是非この機会に、経験豊富な実績のあるアドバイザーにご相談いただくことをおすすめします。
参考資料
- 総務省「家計調査(貯蓄・負債編)二人以上の世帯/詳細結果表/2020年7月~9月期」
- 生命保険文化センター「老後の生活費はいくらくらい必要と考える?」
- 金融庁「投資の基本」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和元年)統計表番号4金融資産保有額」
- マネイロ「資産運用はじめてガイド」
- 三輪文「30代と40代の貯金の目安はいくら?理想の老後にいくら必要か」(マネイロ「資産運用はじめてガイド」)
佐藤 雄基