定年前50代、投資信託ではじめる老後対策

Aleksei Morozov/iStock

定年が近づくにつれて、不安になってくるのが老後の生活資金です。
50歳代から資産運用を始めても、もう遅いのではないかと諦めてしまう人も多いかもしれません。

例えば、最近人気のあるイデコやつみたてニーサ。

税控除がメリットの制度で、長期の資産形成を目的としています。ただ、「50代になってからの長期投資」を考えると、どんな商品に、どのように投資をすればいいのか、わからなくなってしまいますね。

私は大学卒業後、信用金庫での勤務経験があり、FPの資格を持つファイナンシャルアドバイザーとして、多くの方のファイナンシャルプラニングに関わってきました。

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そこで今回は、定年前50代でもはじめられる、投資信託を使った老後対策について見ていきたいと思います。

今さら聞けない、投資信託ってどんな仕組みなの

資産運用商品の中で初心者でも気軽に始めやすいのが「投資信託」です。

投資信託とは、投資家から集めたお金を、ひとつの、言わば「大きなお財布」にまとめ、運用のプロが株式や債券などに投資して運用する商品です。運用の成果は、投資額に応じて投資家に分配される仕組みとなっています。

自分ひとりで世界中の株式を買って運用するのは、非常に高度なテクニックが必要になりますので、どの株式や債券を選んで運用するかは、すべて投資信託の「運用のプロ」が行います。

いったん投資信託を購入すると、解約する時まで、ほったらかしにしても基本的に問題はありません。資金の管理・運用をすべて人に任せているからで、そのためにも、投資信託に「信託報酬」と呼ばれる手数料を払っています。

また、投資信託は預金とちがい、株式や債券などで運用するため、元本保証はありません。

投資する資産や国によってリスクの大きさは異なりますので、商品を選ぶ際はどのようなリスクがあるのかを入念に確認する必要があります。

このリスクを上手に味方につけ、成長資産に投資をすることで、自分の資産を効率的に増やしていくことが期待できます。そのため、これから資産運用で老後資金を増やしたいという人は、投資信託での運用を取り入れることを検討してはいかがでしょうか。

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執筆者
谷口 裕梨

同志社大学卒。大学卒業後、京都中央信用金庫で投資信託や生命保険などを活用した資産運用アドバイス、相続相談、融資、為替業務などに従事。その後は福知山市役所で主に中小企業支援などに携わる。現在はこれまでの金融商品の知識を生かし、個人向け資産運用のサポート業務を行う。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などを保有。