近年、世間を騒がすバズワードのひとつがDX（デジタルトランスフォーメーション）です。先日も、テレビニュースのDX特集冒頭で「ここ数年、日本企業が呪文のように繰り返しているDXという言葉があります」という紹介をしていました。

実のところ、この紹介の仕方はかなり秀抜で、日本のDXの雲行きは結構、あやしいのです。果たして日本のビジネス界にとって、DXは永遠に呪文のままなのか。この深い闇を検証していきます。

そもそもDXとは？

まず、「DXとはなにか」の復習から始めましょう。日本でDXが注目を集めたのは、経済産業省が2018年に発表した「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」（通称DXレポート）がキッカケです。DXの本質は以下のように考えられます。

『デジタルやデータによる変化はテクノロジーの変化ではなく、社会基盤や文化そのものが大きく変化。社会の価値基準や物差しが変わる。デジタルトランスフォーメーション（DX）は、デジタル技術を用いた単純な改善・省人化・自動化・効率化・最適化にはとどまらない。社会の根本的な変化に対して、時に既成概念の破壊を伴いながら新たな価値を創出するための改革がDX。』※


※「Digital Transformation（DX）～価値の協創で未来をひらく～【概要】」（2020年5月、日本経済団体連合会）から引用