DXの真っ赤な嘘!? ビジネスマンのとっても怖い未来の話

果たして日本でDXは実現するのか

日本のDX推進はかなり遅れています。たとえばITベンダーがDX未着手の顧客アンケートを実施すると、「なにが課題か分からない」「入口が見えない」という声が、多数を占めるというのが実情です。

なぜ、このようになるのでしょうか。仮説としては、目的と手段のすり替わりがどこかで起きている気がします。本来、ビジネスモデルの革新のはずが、どこかでデジタルの話になってしまっている。

経済産業省の資料にもでてきますが、「ともかく、AIで新しいことを始めろ!」と命じる社長像。そんな社長が実際にいるかは分かりませんが、そのようなロジックのすり替わりが確かに起きている印象があります。

では、なぜ、すり替わりが起きるのか。さらに大胆に想像すると、DXを必要とする世界標準のビジネスのカタチと、日本のビジネスが大きくかけ離れているのかもしれません。

レガシーシステムの問題点は、横断性がない、個別事情で過剰な改修(アドオン)がある等ですが、これはITシステムの問題と同時に、日本型ビジネスにも当てはまる気がします。

そこから目を背けるために、デジタルの話にすり替えている。もし、そうだとすると、これが一番、恐ろしい話かも。簡潔にマトメると「社長を年功序列で決める国でDXは可能なのか」という問題なのかもしれません。

榎本 洋

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執筆者

東京都出身。元会社員。成蹊大学経済学部卒業後、バブル期に広告企画制作プロダクションのフロムガレージ(現DGグループの前身)に入社。その後、転職を繰り返しながら主にBtoB企業のプロモーション企画制作に従事。また編集プロダクションで書籍・ムックの編集・ライティングに携わる。近年では、LCA関連の環境ラベル「CFP(カーボーンフットプリント)」の制度試行事業(経産省)下での広報業務にも従事。最近は、フリーの編集者・ライターとして主にIT分野を中心に活動中。主な書籍関連実績:『高学歴貧困女子が読み解くピケティ』(責任編集/笠倉出版社)、『ロックの教科書』(共著/笠倉出版社)