• 定年後（老後）は年間生活費の25倍の資産を持っておく。
  • 資産は株式と債券の組み合わせで保有する。
  • 資産の４％を毎年生活費として引き出す。

約20年前の論文ではありますが、現在でも通用する資産運用の手法として、米国はもとより、日本でも注目されています。

年間生活費の25倍の資産を老後までに蓄えることは、日本の平均貯蓄額からするとなかなか難しそうです。

しかし「株式と債券を保有すること」、「資産の数％を毎年生活費として引き出すこと」はできそうです。次章で運用の際の注意点を見ていきましょう。

運用する際の注意点

株式と債券を保有する際に気を付けたいのは、何の銘柄を、どのように保有するかということです。株式だからといって、よく調べていない個別株や新興国の債券を、闇雲に保有するのは避けましょう。

株式は世界株式、米国株式を保有するのをお勧めします。これらのセクターは、右肩上がりで上昇を続けており、将来も有望です。世界経済は、人口の増加に伴い、上昇することが見込まれているからです。

特に投資信託で保有すると、面倒な個別株の選定が済んでおり、複数の銘柄を保有することができます。

個人で個別株を保有して失敗するよりも、投資信託を保有して、リスクを分散させた方が損失を減らすことができます。

日本株への投資は難しいところです。少子化に伴い、消費や産業が右肩上がりに上昇するとは言えず、また新しい社会のあり方に対して、政策や制度が大きく転換していないからです。

そのため、今のところ、日本株は一定のレンジ内で値動きを繰り返しています。この状況が続くと、長期で保有しても増える可能性がなく、投資する意味が無くなってしまうのです。