それに次ぐのが、株式と株式の投信となっており、資産構成の傾向は60代とは大きな変わりはない。
まとめにかえて
退職金を2000万円近く手にする人がいる一方で、定年後の60代や70代以上のうち、預貯金で運用する比率は高い。
米国のトリニティ・スタディとよばれるトリニティ・ユニバーシティの研究によれば、老後（引退後）も株式比率を高間ながら資産運用していけば、その資産構成次第で自分が死ぬまでしっかりと資産が残っているという研究もある。「4％ルール」と呼ばれるものだ。
日本でもしっかりと資産運用をしながら取り崩すという発想と手段があれば、高齢者が預貯金をため込んで、お金が循環しないという環境から脱する機会もあろうかと思うが、いかがだろうか。
参考資料
- 厚生労働省「平成30年就労条件総合調査 結果の概況」
- 金融庁・金融審議会市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」
- 総務省「家計調査報告（貯蓄・負債編）―2019年（二人以上の世帯）―」
- Philip L. Cooley, Ph.D.; Carl M. Hubbard, Ph.D.; and Daniel T. Walz, Ph.D.” Portfolio Success Rates: Where to Draw the Line” Financial Planning Association
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青山 諭志
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