持家派vs賃貸派、みんなの世代はどちらを選ぶのか?
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個人の資産形成を考える際に非常に重要な要素が「住宅」です。住宅を購入する「持家派」か、家を借り続ける「賃貸派」かは、毎回大きく議論が分かれるところです。それでは、結局、日本人はどちらを選択しているのでしょうか。
持家か賃貸、議論の意味とは
「あなた賃貸?」「あなた持家?」というような会話を日常的にできるのはよほど仲が良いとできないというのが実際ではないでしょうか。
なかなか友達同士でも聞けないので、毎回メディアで「持家派vs賃貸派」の論争が大きく取り上げられることになります。
その観点は、最終的にはどちらがお得か、という点に話題が及びます。
いつも不毛な議論だなと思うのは、不動産はコモデティではないので、それぞれ条件が異なります。それを一列、同列で議論することにあまり意味はありません。
住宅購入も金融機関から資金調達をして購入する立派な不動産投資です。ですので、最後は買ったよりも高い値段で売れるのかということがポイントになります。
したがって、立地が重要です。物件の場所を議論せずしての「持家派vs賃貸派」論争に意味はあまりないといえます。
もちろん、住宅ローン減税やリフォーム費用などの費用を考慮した賃料との比較は興味深いものがあります。
しかし、それら条件を別々の物件を持っている人同士で比較しても参考にはなりますが、個人の投資判断の材料にはなりません。したがって、結論が出ないのです。ゆえに、論争という名がつけられるのです。
それでは、持家派と賃貸派の世代別の比率を見ていきましょう。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
執筆・編集した記事は、累計で1億PVを超える実績があり、Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成。老後の生活設計、年金制度の最新動向、ライフイベントに備えた資産形成などに強みをもつ。
メンバー全員が【1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)】【2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)】【CFP®資格】【一種外務員資格(証券外務員一種)】などの専門資格を保有し、実務から得た知識をもとに、複雑なお金の問題を「わかりやすく、正確に」伝えることに注力している。
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