新型コロナウイルスや肺炎による2020年の国内経済と株式市場への影響予測

インバウンド需要、EC、イベント中止、リモートワーク、外出しない

Soni's/Shutterstock.com

新型コロナウイルスの広がりや肺炎への影響がはっきりと見通しにくい中、今後の景気への影響が懸念されている。今年は東京オリンピックも開催されることになっているが、今後の状況の展開次第では、そちらへの影響も軽視できないであろう。今後予想される影響について可能性ベースで考えてきたい。

新型コロナウイルスを厚生労働省はどうみているのか

厚生労働省によれば、新型コロナウイルスは「ウイルス性の風邪の一種です。発熱やのどの痛み、咳が長引くこと(1週間前後)が多く、強いだるさ(倦怠感)を訴える方が多いことが特徴」としており、その潜伏期間は、1日から12.5日、また多くは5日から6日とされている。

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また、新型コロナウイルスは飛沫感染や接触感染によりうつるとされており、重症化すると肺炎となり、死亡例も確認されている。特に、年配や基礎疾患のある人は重症化しやすいとの指摘もされている。

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新型コロナウイルスは潜伏期間が場合によっては長いということもあり、今後の影響度合いは現時点でも測りかねているというのが実際ではないだろうか。

新型コロナウイルスの国内経済への5つの影響とは

新型コロナウイルスの広がりによって起こりつつあるのが、主に以下のような内容ではないだろうか。

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泉田 良輔
  • 泉田 良輔
  • ナビゲータープラットフォーム 編集委員長

2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム(ナビプラ)を共同創業。ナビプラでは個人投資家のための金融経済メディア「Longine(ロンジン)」を立ち上げ、編集長に就任。大学卒業後、日本生命・国際投資部では外国株式運用のファンドマネジャー、その後フィデリティ投信・調査部や運用部にてテクノロジーセクターの証券アナリストや小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー。慶応義塾大学商学部及び同大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了。著書に『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』、『銀行はこれからどうなるのか』、『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』、『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』。ネットメディアにおいては「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」「東洋経済オンライン」「プレジデント」などへの寄稿も行う。東京工業大学大学院非常勤講師。産業技術大学院大学講師。