ところが、1979年のイラン・イスラム革命により、当時のイラン国王（シャー）は亡命を余儀なくされました。新たにイランを率いることになった宗教指導者アヤトラ・ホメイニ師は米国を敵視。

その後、1979年11月にイランのアメリカ大使館人質事件が発生し、米国はイランに対する国交断絶と経済制裁を実施しました。これが現在にも続き、米国が何かとイランを叩く構図が続いているのです。これだけ聞いていると、いつか世界大戦でも起きるような感じなのは否めません。

ところが、同じ期間のダウ平均の動きを見てください。1935年から85年間の推移となりますが、米国株はそれぞれの不況期を挟みながら上昇を続けています。

加えて、米国・イランの関係を重ねると、米国がイランと蜜月の関係にあった期間より、敵対する期間が始まった1980年代からのほうが米国株は上昇しています。

もっとも、米国は1960年代後半から1980年までスタグフレーション（不況とインフレの同時発生）に苦しめられていました。当時は石油ショックもあったものの、産油国である米国は石油不足の影響をそれほど受けてはいませんでした。

つまり、株価が米国とイランの外交関係とが直接相関するとは考えにくいのです。