ただ、保険全般にいえることですが、年齢が上がれば支払保険料も高くなり、既往歴によっては、加入できない保険などもでてきます。終身保険や個人年金保険などに加入するのであれば、早めに加入したほうが月々の負担は軽く済むことになります。

保険だけでは心もとないという人で、投資に抵抗のない人ならば、少額投資非課税制度の｢NISA｣や｢つみたてNISA｣､個人型確定拠出年金の｢iDeCo｣の利用もおすすめです。貯蓄だけではなく、節税という面でもメリットがあります。

まとめ

貯蓄性保険は「いざという時に備えつつ、貯蓄の要素もある」ものです。でも、自分が使うことができるのは、満期金や解約返戻金として支払われた場合で、いざという時に保険金を手にするのは家族ということになります。

また、解約返戻金については、払い込んだ保険料の合計より高くなるとは限りません。解約する時期によっては、「思っていた金額よりも少ない」「過去に払った保険料の合計より低い」というケースも考えられます。これから貯蓄性保険の加入を検討している方は、そういったデメリットもきちんと理解したうえで判断していきましょう。

【参考】
「教育費負担の実態調査結果」　日本政策金融公庫

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

LIMO編集部