6. 40代に多い「資産形成の迷い」への不安。ファイナンシャルアドバイザー・徳田が伝えたいこと

ここまで、年金の受給実態や行政手続きの注意点、そして新NISAでの資産形成の考え方をみてきました。ここからは、実際にNISAでの資産形成を検討していた40代の会社員女性の事例をもとに、ファイナンシャルアドバイザーの徳田椋さんに伺った考え方をご紹介します。

6.1 40代に多いお悩み相談は「何から手をつければいいか分からない」

40代のお客様
小学生の子どもを育てながら、将来の教育資金や老後資金に漠然とした不安を感じていました。自分でNISAを始めてみたいと思い立ったものの、すでに加入している複数の保険の見直しや、今後のライフプランの変更も視野に入ってくると、どこから整理すればいいのか分からなくなってしまいました。さらに他社から高額な保険商品を提案されたこともあり、固定費が増えてしまうのではという懸念も重なって、なかなか身動きが取れずにいました。

将来への備えが必要だと頭では分かっていても、既存の契約と新しい制度のどちらを優先すべきか判断に迷い、立ち止まってしまうという方は少なくありません。前半でみた通り、公的年金だけに頼らない資産形成の重要性が増すなかで、「NISAは気になるけれど何から始めればいいか分からない」という悩みは、多くの子育て世代に共通するものといえます。

6.2 【ファイナンシャルアドバイザー・徳田が回答】将来のシミュレーションと制度の点検から始める

徳田 椋
今のままで大丈夫だろうかと決めつける前に、将来のシミュレーションの確認、既存の契約内容の点検、そして長期的な運用の仕組みの理解を一つずつ整理してみることが、安心できる未来への出発点になります。

6.3 ポイント1:将来の収支をシミュレーションし、不足額を「数字」で把握する

まず見直したいのは、将来の収支を具体的に把握することです。この方は、将来の生活費のシミュレーションを確認したことで、「普通に貯金をしていくよりも、今の生活スタイルのうちに毎月無理のない範囲の金額を運用に回した方が良い」と気づかれました。老後資金の不足額を可視化することが、具体的な行動を起こす原動力になります。漠然とした不安を抱えたままにするのではなく、まずはご自身の将来に必要な資金を数字で把握することが、資産形成の第一歩となります。

6.4 ポイント2:既存の資産形成手段(保険・個人年金)を定期的に点検する

そのうえで、すでに加入している資産形成の手段を点検することも重要です。この方は、以前から加入していた円建ての個人年金について、「金利が低いため、別の方法に変えるか、まとまった資金を運用に回す方が将来的な利益につながるのではないか」という理解を深めていかれました。既存の契約をそのまま続けることが必ずしも最適とは限らず、現在の金利状況やご自身の目的に合っているかを定期的に見直すことが、より効果的な備えにつながります。解約すると大きく元本割れしてしまうのではという思い込みから見直しをためらうケースもありますが、正確な数値を確かめることで、より良い選択肢に踏み出せることもあります。

6.5 ポイント3:値動きを「怖いもの」ではなく「長期投資の一部」として捉える

さらに、新しい運用を始める際には、市場の変動に対する捉え方を変えることもポイントになります。当初は投資経験が浅く値動きに不安を感じていたこの方も、仕組みを理解していく中で、「価格が下がった時は、むしろチャンスと捉える方が合っている」という考え方にたどり着きました。前半でご紹介した「オルカン」と「S&P500」も、直近1年・5年・設定来といった期間の違いで優劣が入れ替わっており、短期的な値動きだけを切り取って一喜一憂しても意味がないことがわかります。長期的な積立投資においては、一時的な下落もむしろ有利に働く場面があり、目先の変動に振り回されず長い目で資産を育てていく視点を持つことが、運用を長く続けるためには欠かせません。

老後に向けた準備は、今のままで大丈夫だろうかと決めつける前に、将来のシミュレーションの確認、既存の契約内容の点検、そして長期的な運用の仕組みの理解を一つずつ整理してみることが、安心できる未来への出発点になります。

7. 【監修者コメント】40代から新NISAで資産形成を始める場合の積立シミュレーション

中本 智恵
監修者として一つ申し添えると、この試算はあくまで一例に過ぎません。想定利回りも保証されたものではなく、実際には年によって上下します。想定通りに進まなかった年があっても、積立をやめずに続けられるかどうかが最終的な結果を左右します。

仮に40歳から65歳までの25年間、新NISAのつみたて投資枠で毎月2万円(年間24万円、25年間の累計元本600万円)を、年率5%で運用できたと仮定すると、単純計算では65歳時点の資産額はおよそ1191万円、運用益は約591万円という試算になります。あくまで一例の試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

新NISAは運用益が非課税になる制度のため、同じ利回りでも課税口座で運用するより手元に残る金額が大きくなる点がメリットです。前半でご紹介したオルカンのように地域を分散させた商品を選べば、値動きの振れ幅を抑えながら無理なく積立を継続しやすくなります。

教育費がかさむ時期は「今は投資どころではない」と感じやすいものですが、少額からでも早く始め、時間を味方につけることが将来の安心につながります。

参考資料

徳田 椋