40〜70歳代、単身世帯・二人以上世帯【貯蓄3000万円以上】を達成している世帯の割合はそれぞれ何パーセント？みんなの「貯蓄額」はいくら？年代別の《リアルな金融資産保有額》を解説

4. 一方で「貯蓄ゼロ」の世帯はどのくらいいるのか

平均値や中央値を見ると、多くの世帯が一定の資産を持っているように感じられます。

しかしその一方で、金融資産を全く保有していない世帯も決して少なくありません。

ここでは、金融資産を保有していない世帯の割合を確認してみましょう。

単身世帯の場合、40歳代から60歳代にかけて約3割が金融資産を持っていないという結果です。

70歳代になるとその割合は下がりますが、それでも5世帯に1世帯は金融資産がない状況となっています。

二人以上世帯では、単身世帯よりも金融資産を保有していない割合は低い傾向が見られます。

特に60歳代から70歳代では1割程度にまで低下しており、年齢とともに資産形成が進んでいることが推測されます。

このように、十分な金融資産を持つ世帯がいる一方で、資産を保有していない世帯も一定数いるのが現状です。

老後のための資金準備は個人差が非常に大きく、平均額や他人との比較だけで一喜一憂するのは適切ではないでしょう。

将来を見据え、自身のペースで無理なく資産形成を進めるためには、自分に合った方法を見つけて継続的に取り組むことが大切です。

それでは、老後資金を着実に準備していくためには、どのような考え方が求められるのでしょうか。

老後資金の準備が大切だと理解していても、長期間にわたり自分の力だけで継続していくことは容易ではありません。

そこで有効なのが、毎月決まった額を自動的に積み立てる仕組みを活用することです。

はじめに金額や金融機関などを設定する手間はかかりますが、一度手続きを済ませれば、その後は自動で積み立てが進んでいきます。

この方法は、仕事や育児で多忙な現役世代にとって、特に有効な手段といえるでしょう。

積立先として、預貯金だけでなく投資信託などを選べる金融機関もあります。

ある程度の資産が貯まった段階で、情報収集をしつつ、ご自身のリスク許容度に合わせて資産運用を考えてみるのも一つの手です。

夏休みなどの長期休暇を利用して、現在の貯蓄方法や今後の資産形成について見直す時間を作ってみてはいかがでしょうか。