筆者は現在、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）として、お客様一人ひとりのご不安に寄り添いながら資産運用や保険の見直しなどのサポートを行っております。
将来の生活設計に欠かせない老後資金について「同年代の人は、一体どのくらい貯蓄があるのだろう」と周囲の状況を気にされている方が非常に多いと実感しています。
物価の上昇が続き、先行きへの不透明感が拭えない今、まずは客観的なデータをもとにご自身の金融資産の立ち位置を確認することは、これからの資産形成プランを立てるうえで参考になるでしょう。
この記事では、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公表した最新の調査結果を参考に、40歳代～70歳代までの金融資産額を「単身世帯と二人以上世帯」に分けて詳しく比較していきます。
1. 40〜70歳代単身世帯の貯蓄額はいくら？年代別の平均と中央値を解説
「自分と同じ年代の人は、どの程度の金融資産を保有しているのだろうか」と、疑問に思う方も少なくないでしょう。
ここでは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「2025年家計の金融行動に関する世論調査」を基に、年代別の金融資産保有額を詳しく見ていきます。
※ここでいう金融資産とは、預貯金に加えて株式、投資信託、生命保険などを含みます。
一方で、日々の支払いや引き落としに使われる普通預金の残高は調査の対象外です。
資産の状況は世帯の人数によっても大きく変わるため、「単身世帯」と「二人以上世帯」のそれぞれについて確認していきましょう。
はじめに、単身世帯のデータからご紹介します。
1.1 単身世帯・40歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：859万円
- 中央値：100万円
1.2 単身世帯・50歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：999万円
- 中央値：120万円
1.3 単身世帯・60歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：1364万円
- 中央値：300万円
1.4 単身世帯・70歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：1489万円
- 中央値：500万円
単身世帯のデータを見ると、平均額と中央値の間に大きな差があることがわかります。
これは、資産を多く保有する一部の世帯が平均値を引き上げていることを示唆しています。
より実態に近いとされる中央値に注目すると、最も高い70歳代でも500万円という結果でした。
すべての年代で、中央値は平均額を大幅に下回る水準となっています。
次に、二人以上世帯の状況も見ていきましょう。
2. 40〜70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情を年代ごとにチェック
二人以上世帯の金融資産は、単身世帯と比較してどのような特徴があるのでしょうか。
2.1 二人以上世帯・40歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：1486万円
- 中央値：500万円
2.2 二人以上世帯・50歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：1908万円
- 中央値：700万円
2.3 二人以上世帯・60歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：2683万円
- 中央値：1400万円
2.4 二人以上世帯・70歳代の金融資産保有額（平均・中央値）
- 平均：2416万円
- 中央値：1178万円
二人以上世帯の場合、調査対象のすべての年代で金融資産の平均額が1000万円を超えています。
中央値を見てみると、60歳代は1400万円、70歳代は1178万円でした。
60歳代と70歳代では、中央値でも1000万円を超える資産を保有している世帯が多いことがうかがえます。
3. 貯蓄3000万円以上を達成している世帯の割合は？
以前、「老後2000万円問題」という言葉が注目を集めましたが、近年の物価上昇などを背景に、3000万円以上の資産形成を目標とする人も増えているかもしれません。
それでは、実際に金融資産を3000万円以上保有している世帯は、どのくらいの割合で存在するのでしょうか。
3.1 単身世帯で金融資産3000万円以上を持つ人の割合
- 40歳代：9.9％
- 50歳代：10.4％
- 60歳代：15.6％
- 70歳代：17.5％
単身世帯では、年齢が上がるにつれて3000万円以上を保有する割合も高まる傾向にありますが、全体で見ると1割から2割程度にとどまっています。
3.2 二人以上世帯で金融資産3000万円以上を持つ人の割合
- 40歳代：13.1％
- 50歳代：18.8％
- 60歳代：27.2％
- 70歳代：25.2％
二人以上世帯に目を向けると、60歳代と70歳代では約4世帯に1世帯が3000万円以上の金融資産を保有している計算になります。
しかし、60歳代や70歳代で3000万円を超える資産を形成できるかは、現役時代の長期にわたる資産の積み重ねが大きく影響すると考えられます。
4. 一方で「貯蓄ゼロ」の世帯はどのくらいいるのか
平均値や中央値を見ると、多くの世帯が一定の資産を持っているように感じられます。
しかしその一方で、金融資産を全く保有していない世帯も決して少なくありません。
ここでは、金融資産を保有していない世帯の割合を確認してみましょう。
4.1 単身世帯における金融資産ゼロの割合
- 40歳代：32.1％
- 50歳代：35.2％
- 60歳代：30.4％
- 70歳代：20.4％
単身世帯の場合、40歳代から60歳代にかけて約3割が金融資産を持っていないという結果です。
70歳代になるとその割合は下がりますが、それでも5世帯に1世帯は金融資産がない状況となっています。
4.2 二人以上世帯における金融資産ゼロの割合
- 40歳代：18.8％
- 50歳代：18.2％
- 60歳代：12.8％
- 70歳代：10.9％
二人以上世帯では、単身世帯よりも金融資産を保有していない割合は低い傾向が見られます。
特に60歳代から70歳代では1割程度にまで低下しており、年齢とともに資産形成が進んでいることが推測されます。
このように、十分な金融資産を持つ世帯がいる一方で、資産を保有していない世帯も一定数いるのが現状です。
老後のための資金準備は個人差が非常に大きく、平均額や他人との比較だけで一喜一憂するのは適切ではないでしょう。
将来を見据え、自身のペースで無理なく資産形成を進めるためには、自分に合った方法を見つけて継続的に取り組むことが大切です。
それでは、老後資金を着実に準備していくためには、どのような考え方が求められるのでしょうか。
5. 老後資金を計画的に準備するためのポイント
老後資金の準備が大切だと理解していても、長期間にわたり自分の力だけで継続していくことは容易ではありません。
そこで有効なのが、毎月決まった額を自動的に積み立てる仕組みを活用することです。
はじめに金額や金融機関などを設定する手間はかかりますが、一度手続きを済ませれば、その後は自動で積み立てが進んでいきます。
この方法は、仕事や育児で多忙な現役世代にとって、特に有効な手段といえるでしょう。
積立先として、預貯金だけでなく投資信託などを選べる金融機関もあります。
ある程度の資産が貯まった段階で、情報収集をしつつ、ご自身のリスク許容度に合わせて資産運用を考えてみるのも一つの手です。
夏休みなどの長期休暇を利用して、現在の貯蓄方法や今後の資産形成について見直す時間を作ってみてはいかがでしょうか。
6. まとめ：年代や家族構成で異なる資産状況を把握しよう
この記事では、40歳代から70歳代における単身世帯と二人以上世帯の金融資産額を比較しました。
あわせて、3000万円以上の資産を持つ世帯の割合や、老後資金を準備するための考え方についてもご紹介しました。
資産形成は、短期間で成果が出るものではありません。
できるだけ早い時期から、無理のない範囲でコツコツと継続していくことが何よりも重要です。
まずはご自身の家計や資産の現状を正確に把握することから始めてみましょう。
その上で、自動積立のような仕組みも上手に活用しながら、自分に合った方法で将来への備えを進めていくことをおすすめします。
※当記事は再編集記事です。
