40歳代「貯蓄平均1400万円台」の裏にある負債のリアル。数字で見る家計の実態と「純資産」を増やす備え方最新データから働き盛り世代のリアルな懐事情と、老後に向けた資産形成のヒントを探ります

3. 【コラム】夏ボーナスの使い道に見る《みんなの投資意識の変化》

このような状況のなか、まとまった資金が入るタイミングでの家計のやりくりにおいて「投資」を意識する人が増えているようです。

三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社が実施した「夏のボーナスの使い方に関する実態調査（2026年）」によると、5年前と比べて「特に増えた使い道」として「投資」を挙げた人が60.8%にのぼり、「預貯金」（21.1%）の約3倍となりました。

5年前と比べて「投資が増えた」と回答した割合2/2

「投資が増えた」と回答した割合を世代別に見ても、40歳代は71.1%に達しており、現役世代が投資へのシフトを牽引していることがわかります。

また、ボーナスのうち最も大きな割合を占める使い道としても「投資」（39.8%）がトップとなり、「預貯金」（24.9%）を上回っています。

一方で、預貯金も各層で2〜3割を占めていることや、資産規模が少ない層ほどローン返済や教育費など別の役割も大きいことから、投資一辺倒ではなく預貯金とも並存させながら資産形成を模索している姿がうかがえます。

40歳になると介護保険料の徴収も始まり、社会保険料の負担が増えます。

同時に、65歳の定年退職まで残り20年余りとなるため、目の前の住宅ローンや教育費の支払いに対応しつつ、「老後資金」の準備も視野に入れ始める時期とも言えるでしょう。

預貯金の額だけでなく、住宅ローンなどの「負債」を差し引いた『純資産』を意識していく視点が欠かせません。

物価高の影響が懸念されるなか、現金のみでの貯蓄に加え、新NISAなどを活用し、「積立・長期・分散」の原則に則った資産運用を家計に組み込むことも有効な選択肢の一つです。