「40歳代はキャリアと家庭の両立に追われる正念場」
50歳代を迎えた今振り返ると、わが家の場合も、子育てと親の介護が重なり、いかにワークライフバランスを保つかが試される日々でした。
それでも「教育費」や「住宅費」は待ったなしで必要となります。「せめて家計管理や、いざという時の制度の把握だけは入念に」と必死だったことを覚えています。
40歳代は収入増が見込める一方、昨今の物価高も相まって「思うように貯蓄が進まない」と焦りを感じるご家庭もあるでしょう。
同世代の貯蓄や負債がどうなっているのか、気になっている方もいるかもしれませんね。
しかし、焦りを感じる今だからこそ、ここでしっかりと現状を把握しておくことが、後々の家計や心の余裕につながっていくかもしれません。
今回は最新の統計データから、40歳代の「貯蓄」と見落としがちな「負債」の実態を確認し、目前の不安を乗り越えて明るいセカンドライフに備えるためのヒントを探っていきます。
1. 40歳代の貯蓄：平均額「1486万円」と中央値の差
まずは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」から、40歳代・二人以上世帯の金融資産保有額を見てみましょう。
※金融資産保有額には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。
1.1 貯蓄額の「平均」と「中央値」
※金融資産を保有していない世帯を含む
- 平均： 1486万円
- 中央値： 500万円
1.2 【40歳代・二人以上世帯の金融資産保有額分布】
- 金融資産非保有（貯蓄ゼロ）：18.8％
- 100万円未満：10.0％
- 100万～200万円未満：6.2％
- 200万～300万円未満：5.1％
- 300万円～400万円未満：4.4％
- 400万円～500万円未満：2.6％
- 500万円～700万円未満：7.3％
- 700万円～1000万円未満：6.1％
- 1000万円～1500万円未満：9.7％
- 1500万円～2000万円未満：6.5％
- 2000万円～3000万円未満：8.2％
- 3000万円以上：13.1％
- 無回答：2.1％
平均額の「1486万円」という数字は比較的高い水準ですが、これは一部の多額の資産を持つ層（3000万円以上が13.1%）によって引き上げられた結果でもあります。
データを順に並べて真ん中にくる値である「中央値」を見ると、500万円となっています。
1000万円以上の金融資産を持つ世帯が3割強（37.5%）存在する一方で、約2割（18.8%）の世帯が「貯蓄ゼロ」となっており、40歳代の貯蓄状況には幅があることが分かります。
2. 貯蓄から負債を引いた「純貯蓄」で見る年代別の家計状況
仮に一定の貯蓄があったとしても、家計の全体像を把握するには「負債（借入金）」をセットで見る必要があります。
ここでは、総務省統計局の「家計調査（貯蓄・負債編）2025年」から、働く現役世代（勤労者世帯）の貯蓄額と負債額、そして貯蓄から負債を差し引いた「純貯蓄」の年代別の推移を確認してみましょう。
2.1 【年代別・勤労者世帯の「貯蓄・負債・純貯蓄」平均】 ※一世帯あたりの平均値。純貯蓄＝貯蓄額－負債額
- 29歳以下：貯蓄 441万円 ／ 負債 1496万円 ／ 純貯蓄 -1055万円
- 30～39歳：貯蓄 1074万円 ／ 負債 1968万円 ／ 純貯蓄 -894万円
- 40～49歳：貯蓄 1395万円 ／ 負債 1506万円 ／ 純貯蓄 -111万円
- 50～59歳：貯蓄 1704万円 ／ 負債 730万円 ／ 純貯蓄 +974万円
- 60～69歳：貯蓄 2749万円 ／ 負債 247万円 ／ 純貯蓄 +2502万円
- 70歳以上：貯蓄 2172万円 ／ 負債 122万円 ／ 純貯蓄 +2050万円
負債額は、マイホーム購入などが重なる30歳代（1968万円）でピークに達し、40歳代（1506万円）でも高い水準が続きます。そのため、40歳代までは貯蓄よりも負債が上回る「負債超過（純貯蓄がマイナス）」の状態が一般的な家計の姿と言えます。
しかし、50歳代に入るとローンの返済が進んで負債が大きく減少（730万円）し、純貯蓄は一気に970万円超のプラスへと転じます。
さらに60歳代では、退職金などの影響もあり貯蓄が増加する一方で負債は247万円まで減り、純貯蓄は2500万円を超えるまでに成長します。
40歳代の今は「貯蓄よりローン残高の方が多くて不安」と感じるかもしれませんが、ここでしっかりと家計管理を続けていくことで、50歳代以降で「純資産（純貯蓄）」が増えていく未来に繋げていきたいものです。
3. 【コラム】夏ボーナスの使い道に見る《みんなの投資意識の変化》
このような状況のなか、まとまった資金が入るタイミングでの家計のやりくりにおいて「投資」を意識する人が増えているようです。
三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社が実施した「夏のボーナスの使い方に関する実態調査（2026年）」によると、5年前と比べて「特に増えた使い道」として「投資」を挙げた人が60.8%にのぼり、「預貯金」（21.1%）の約3倍となりました。
「投資が増えた」と回答した割合を世代別に見ても、40歳代は71.1%に達しており、現役世代が投資へのシフトを牽引していることがわかります。
また、ボーナスのうち最も大きな割合を占める使い道としても「投資」（39.8%）がトップとなり、「預貯金」（24.9%）を上回っています。
一方で、預貯金も各層で2〜3割を占めていることや、資産規模が少ない層ほどローン返済や教育費など別の役割も大きいことから、投資一辺倒ではなく預貯金とも並存させながら資産形成を模索している姿がうかがえます。
4. 「純資産」を意識した家計管理へ
40歳になると介護保険料の徴収も始まり、社会保険料の負担が増えます。
同時に、65歳の定年退職まで残り20年余りとなるため、目の前の住宅ローンや教育費の支払いに対応しつつ、「老後資金」の準備も視野に入れ始める時期とも言えるでしょう。
預貯金の額だけでなく、住宅ローンなどの「負債」を差し引いた『純資産』を意識していく視点が欠かせません。
物価高の影響が懸念されるなか、現金のみでの貯蓄に加え、新NISAなどを活用し、「積立・長期・分散」の原則に則った資産運用を家計に組み込むことも有効な選択肢の一つです。
