3. 【積立額別】25年間で「2000万円」を目指す場合
老後に必要な資金は家庭ごとに異なりますが、ここでは2000万円を目標としたケースを想定します。
40歳から65歳までの25年間でこの金額を準備するには、毎月どの程度の積立が必要になるのかを試算します。
3.1 【試算結果を見る】「25年間」×5％で積立投資
【新NISA】積立金額別「想定利回り5％」積立投資シミュレーション結果
出所：金融庁「つみたてシミュレーター」をもとにLIMO編集部作成
毎月の積立金額：資産評価額
- 1万円：586万円
- 2万円：1171万円
- 3万円：1757万円
- 4万円：2343万円
- 5万円：2929万円
※想定利回り：年5％
試算の結果、年利5％で25年間運用した場合、毎月4万円を積み立てることで2000万円を超える資産形成が可能となります。
ただし、月4万円の積立は家計への影響も大きいため、無理のない範囲で継続することが大前提です。
このように、積立期間を長く確保することで、毎月の負担を軽減しながら効率的に資産形成を進めることができます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者／一種外務員資格（証券外務員一種）／元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科（現・筑紫女学園大学）を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社（現・SMBC日興証券株式会社）に入社。一種外務員資格（証券外務員一種）保有。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」では、人事院、内閣府（金融庁、消費者庁、こども家庭庁）、デジタル庁、総務省、法務省、財務省（国税庁）、文部科学省、厚生労働省、農林水産省（林野庁）、経済産業省（中小企業庁）、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金（厚生年金保険と国民年金）、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」でも執筆を行う。（2026年7月11日更新）
