2.1 【一覧】貯蓄額別の世帯割合。二極化の実態が明らかに
貯蓄額のより詳細な分布は、どのようになっているのでしょうか。
「貯蓄4000万円以上」の世帯割合を含め、全体像を確認していきましょう。
- 100万円未満：7.7%
- 100万円～200万円未満：3.7%
- 200万円～300万円未満：3.4%
- 300万円～400万円未満：2.8%
- 400万円～500万円未満：3.2%
- 500万円～600万円未満：3.4%
- 600万円～700万円未満：2.6%
- 700万円～800万円未満：2.9%
- 800万円～900万円未満：3.0%
- 900万円～1000万円未満：2.3%
- 1000万円～1200万円未満：5.6%
- 1200万円～1400万円未満：3.9%
- 1400万円～1600万円未満：4.4%
- 1600万円～1800万円未満：3.1%
- 1800万円～2000万円未満：3.3%
- 2000万円～2500万円未満：8.2%
- 2500万円～3000万円未満：6.2%
- 3000万円～4000万円未満：9.0%
- 4000万円以上：21.1%
データを見ると、「4000万円以上」の貯蓄を持つ世帯は21.1％を占め、これは約5世帯に1世帯という計算になります。
十分な資産を築けた世帯は、老後の経済的な不安も大きく軽減されるでしょう。
しかし、貯蓄額が少ない世帯も相当数存在しており、シニア世代の資産状況が二極化している実態が浮かび上がります。
もし老後資金が不足したり、物価高で想定より早く貯蓄が減ってしまったりした場合、最も現実的な対策は「定年後も働き続ける」ことかもしれません。
2021年4月に施行された改正高年齢者雇用安定法により、企業には70歳までの就業機会確保が努力義務として課されるなど、シニアが働きやすい環境も整いつつあります。
では、現在のシニアは実際に何歳くらいまで働いているのでしょうか。次の章で就業状況を確認します。
