梅雨空が広がり、自宅で過ごす時間が増える6月中旬。ふと家計の状況を見直し、将来の生活設計について考えを巡らせている方も多いのではないでしょうか。
総務省の「家計調査報告 家計収支編 2025年」によると、65歳以上の単身無職世帯では、月平均の可処分所得11万8465円に対し、消費支出は14万8445円に達しています。
このデータは、標準的な単身シニア世帯で毎月約3万円（正確には2万9980円）の赤字が発生し、不足分を貯蓄の取り崩しで補填している厳しい現実を浮き彫りにしています。
老後の暮らしを安定させるためには、公的年金に加えて他の収入源や資産をいかに確保するかが鍵となります。しかし、現実に十分な額の年金を受け取れている人は、一体どの程度いるのでしょうか。
この記事では、厚生労働省などの資料に基づき、現代のシニア世代が直面する「年金受給のリアルな現状」と「生活への意識」に迫ります。
