5. まとめ:年金だけに頼らない老後資金計画の重要性
この記事では、公的なデータに基づき、年金の平均受給額について詳しく解説してきました。
昨今は物価上昇の影響で、生活費の増加を実感している方も多いのではないでしょうか。
2026年度の年金額は前年度から増額されたものの、物価の上昇ペースがそれを上回っているため、生活費の負担が軽くなったと実感しにくい状況が続いています。
公的年金は老後の生活を支える重要な柱ですが、それだけで生活を維持するのは難しい場合が多いといえるでしょう。
そのため、現役世代の方は、今のうちから年金だけに頼らない老後の生活資金の準備方法について検討しておく必要があります。
たとえば、日々の固定費を見直したり、預貯金を着実に増やしたりと、さまざまな選択肢が考えられます。
もし資金に余裕があれば、新NISAやiDeCoといった国の税制優遇制度を活用した資産形成も選択肢の一つです。
ご自身の家計状況やライフプランに合わせて検討してみてはいかがでしょうか。
ただし、資産運用には利益が期待できる一方で、元本割れや価格変動といったリスクが伴うことを十分に理解しておくことが大切です。
※当記事は再編集記事です。
参考資料
- 日本年金機構「公的年金制度の種類と加入する制度」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 日本年金機構「令和7年4月分からの年金額等について」
- 厚生労働省「令和8年度の年金額改定についてお知らせします」
- LIMO「今月6月15日(月)は年金支給日【厚生年金と国民年金】「約47万5000円」振り込まれる標準的な夫婦とは?」
筒井 亮鳳