草刈り動画を発信しているInstagramerが、雑草が生い茂る福祉施設のお庭を、土が綺麗に見える爽快な空間へと大変身させて、「綺麗になってく姿が目に見えて凄い！」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「@kusakari.zamurai」さん。
投稿は執筆時点で9762回再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【草刈り】雑草が荒れ果てた福祉施設のお庭をすっきり爽快な空間に大変身！
「@kusakari.zamurai」さんは、広島で草刈り・伐採・剪定の代行サービスを展開する「草刈り侍」の公式アカウント。
生い茂った雑草などを手作業で刈り取り、きれいにする様子をInstagramで発信中です。
今回の動画では、福祉施設で除草および伐根作業を行います。
変身前のお庭は、膝丈ほどまで雑草が青々と生い茂り、奥にある植木や石垣も埋もれてしまっている状態です。
この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】草木で荒れ果てたお庭→土が見えるすっきり空間に
こちらがビフォーアフターの画像。
生い茂っていた雑草が綺麗に刈り取られ、美しい土と庭木が顔を出しています。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【草刈り】三角ホーと熊手を駆使！職人の手作業で次々と切り拓く！
まずは三角ホーを使い、地面に根付いた雑草を根元から力強く削り取っていきます。
続いて、削り取った大量の雑草を、熊手を使って丁寧に集めていきます。
三角ホーが使えない場所は、手作業で除草しながら、植木のキワや、石の隙間に生えた雑草まで細かく手入れを進めていきます。
すべての草が取り除かれたお庭は、どんな姿に変身を遂げたのでしょうか？
4. 【草刈り】劇的ビフォーアフター！見違えるほど広々とした清潔感あふれるお庭に大変身
草刈り後の福祉施設のお庭は、雑草が一掃され、どこか清々しさを感じるほどスッキリとした空間へと大変身しました。
画面いっぱいに広がっていた緑色の雑草は姿を消し、綺麗に整えられた土の地面が広がっています。
埋もれていた庭石や、丸く剪定された植木の輪郭がくっきりと際立ち、お庭本来の美しい景観を取り戻しました。
これなら施設を利用する方々も、気持ちよく安全に過ごすことができそうですね。
コメント欄には、
- 「綺麗になってく姿が目に見えて凄い！」
との声が寄せられました。
「@kusakari.zamurai」さん、ご協力ありがとうございました！
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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参考資料
LIMO編集部
