6. 年齢とともに増える医療費。75歳以上のシニアが抱える負担への不安とは
6.1 医療費は一度増えると減らしにくい支出
老後の支出の中でも、医療費には特有の傾向があります。
それは、一度増え始めると元の水準には戻りにくいという点です。
趣味や交際費であれば家計の状況に応じて調整することもできますが、医療費は体調や治療内容に依存するため、ご自身の判断だけで抑制するのは難しい支出といえるでしょう。
厚生労働省が公表した「令和5年度 国民医療費の概況」によると、2023年時点における65歳以上の1人あたり国民医療費は、年間で79万7200円です。
75歳を超えるとさらに増加傾向にあり、1人あたりの医療費は年間でおよそ95万円にまで達しています。
6.2 加齢に伴い複数の診療科を受診するケースが増加
75歳以降になると、一つの病気だけでなく、複数の症状や慢性的な不調を抱える方が増えていきます。
その結果、内科に加えて整形外科、眼科、歯科など、複数の診療科に通院するケースも珍しくなくなります。
通院回数や薬代が積み重なることで、医療費は一時的な出費ではなく、毎月発生する継続的な支出へと性質を変えていきます。
6.3 治療後も続く「定期的な医療費」という視点
治療が一段落したあとも、再発の予防や経過観察のために、通院や検査が長期間にわたって続くことがあります。
こうした費用は突発的なものではなく、むしろ固定費に近い性質を持ち、家計に継続的な影響を及ぼします。
6.4 自己負担割合の差が将来の家計に与える影響
医療費の支払いが長期にわたるほど、窓口での負担割合の違いは無視できない問題となります。
1割・2割・3割の差は1回ごとでは小さく感じられても、数年単位で積み重なると、支払う総額には大きな差が生まれます。
負担割合が高いほど生活費を圧迫しやすくなり、その結果として貯蓄の取り崩しにも影響を与えることになります。
6.5 長期的な視点で考えるべき医療費という「見えにくい要因」
医療費は、短期的には目立たなくても、時間をかけて家計に影響を及ぼす支出です。
表面上は問題がないように見えても、医療費の増加が続けば、資産の残高への影響は徐々に大きくなっていきます。
老後の家計を考える際には、現在の支出だけでなく、「医療費が増えた状態が続く可能性」を前提として、長期的な視点で備えることが重要です。
