3. 50歳から65歳まで「月5万円・15年間」の新NISA積立投資、資産はいくらになる?
ここからは、50歳から15年間積み立てることを想定し、想定利回りごとに投資シミュレーションの結果を紹介します。
3.1 【年利3%の場合】50歳から月5万円を15年間積み立てた時の資産額
毎月5万円を15年間、年利3%で運用した場合、将来の資産額は以下のようになると試算されます。
- 投資元本:900万円
- 運用収益:231万円
- 投資後資産額:1131万円
3.2 【年利4%の場合】50歳から月5万円を15年間積み立てた時の資産額
次に、想定する年間の利回りを4%とした場合のシミュレーション結果は、以下の通りです。
- 投資元本:900万円
- 運用収益:323万円
- 投資後資産額:1223万円
3.3 【年利5%の場合】50歳から月5万円を15年間積み立てた時の資産額
さらに、想定年利回りを5%に設定した場合の将来の資産額は、以下のようになります。
- 投資元本:900万円
- 運用収益:424万円
- 投資後資産額:1324万円
これらのシミュレーション結果を見ると、50歳から積立投資を始めても、着実に資産を増やしていくことが期待できると分かります。
もちろんこれは試算上の数値ですが、投資元本900万円に対し、年利3%から5%の運用でも数百万円の利益が見込める計算です。
低金利が続く現代において、預貯金だけに頼らず、毎月家計に無理のない範囲で積立投資を続けることは、60歳代以降の生活を安定させるための有効な選択肢の一つといえるでしょう。
ただし、資産運用には価格が変動するリスクなどが伴うため、必ずしも利益が出るとは限らない点を理解しておくことが重要です。
一般的に、資産運用ではリスクとリターンは比例する関係にあります。
そのため、実際に運用を始める際には、金融商品の特性を十分に理解した上で判断することが求められます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/一種外務員資格(証券外務員一種)/元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科(現・筑紫女学園大学)を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社(現・SMBC日興証券株式会社)に入社。一種外務員資格(証券外務員一種)保有。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」では、人事院、内閣府(金融庁、消費者庁、こども家庭庁)、デジタル庁、総務省、法務省、財務省(国税庁)、文部科学省、厚生労働省、農林水産省(林野庁)、経済産業省(中小企業庁)、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」でも執筆を行う。(2026年7月11日更新)
監修者
LIMO編集部銀行出身者チームは株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、メガバンクや地方銀行などの大手金融機関にて、資産運用相談や融資業務の経験を積んだ「元銀行員」の編集者が中心となり構成されている、金融専門のライティングチームです。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍しています。
LIMO編集部銀行出身者チームには株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、株式会社第四銀行(現:株式会社第四北越銀行)出身の石津大希など、資産運用アドバイザーとしての実務経験を有する編集者が在籍しており、各編集者がファイナンシャル・プランナー(FP)として、シニア層から富裕層まで幅広い層の相談に対応してきた点が強みです。
金融機関での勤務経験年数はチーム合計で20年超。表彰歴を持つ編集者も多数在籍しています。国税庁や金融庁など官公庁の公開情報をもとに、豊富な経験と知識を有するプロフェッショナル集団が、読者に正確で実践的な情報をお届けします。
【主な取り扱いテーマ】厚生労働省管轄の厚生年金保険と国民年金(老齢年金・障害年金・遺族年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、資産運用、NISA、iDeCo、住宅ローン、カードローン、為替相場、株式投資などを中心に記事の企画・執筆・編集・監修を行っています。(最新更新日:2026年1月9日)