ゴールデンウィークの賑わいも過ぎ去り、新緑が目に鮮やかな5月中旬となりました。
日々の暮らしが落ち着きを取り戻すこの時期に、将来のマネープランについてじっくり考えてみるのもよいかもしれません。
今回は、まず総務省が公表している2025年の最新データをもとに「おひとりさまの老後に現実的にかかる費用」をみていきます。
そのうえで、公的年金だけでその費用をまかなえる人が、いったいどのくらいいるのかという実態に迫ります。
現役世代のうちから知っておきたい、年金受給のリアルな姿を、公的な資料から紐解いていきましょう。
総務省統計局の「家計調査報告」によれば、65歳以上の単身無職世帯における1カ月あたりの消費支出、つまり生活費は平均で14万8445円です。
一方で、税金などを差し引いた可処分所得は11万8465円となっており、毎月2万9980円、およそ3万円が不足するという計算になります。
このデータから見えてくる、生活を守るための一つの目安は「月額約15万円」といえるでしょう。
それでは、公的年金だけでこの金額を受給できている人は、実際にどのくらい存在するのでしょうか。
現役世代が今のうちに把握しておきたい、年金受給の現実について、公表されている資料をもとに詳しく見ていきます。
