- Olympicの第3四半期決算は売上横ばいながら16.6億円の営業赤字へ転落
- 業績悪化の主因は過度な値下げと在庫処分の悪循環による「価格政策のミス」
- 堅調な食品部門に対し、非食品部門は客数が大きく落ち込み、不振が深刻化
- ドン・キホーテ(PPIH)との株式交換により上場廃止となり、期末配当は無配に修正
- 買収後は立地の良さを活かしたドンキ化や新業態「ロビン・フッド」への転換が期待される
ドン・キホーテを運営するPPIH(パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス)が、スーパーマーケットのOlympicグループを買収するというニュースは、多くの人に驚きを与えました。
駐車場が完備され、美味しい焼き立てパンや生鮮食品が並ぶ、地域密着型のスーパーマーケット「Olympic(オリンピック)」。関東圏の生活に根付いた地味ながらも堅実な企業として知られていますね。
しかし直近の決算では、売上高が約916億円(2025年2月期実績)と停滞する中で、利益面では巨額の赤字に転落し、長年維持してきた配当も突如として「無配」へと修正されました。
一体なぜ、長年親しまれてきたスーパーが突如として急ブレーキを踏み、他社の傘下に入ることになったのでしょうか。
この理由について、元機関投資家の泉田良輔氏がYouTubeチャンネル「イズミダイズム」にてOlympicの最新決算と事業構造を分析し、業績悪化の裏にある本当の理由を解説します。
1. 「地元の地味なスーパー」Olympicが買収対象に
ドン・キホーテを運営するPPIH(パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス)が、スーパーマーケットのOlympicグループを買収するというニュースは、多くの人に驚きを与えました。
「地元の地味なスーパーがドン・キホーテに買収されるのは衝撃的だ」という声があがると、泉田氏も実はOlympicの愛用者であることを明かします。
駐車場が完備されていて雨の日でも買い物がしやすく、1階の食品売り場にある焼き立てパンや魚が美味しいと、一個人としても高く評価しているそうです。
しかし、投資家としての厳しい目線で見ると、Olympicの店舗には以前から気になる構造的な問題があったと言います。
1階の食品フロアは賑わっているものの、2階の非食品フロアは閑散としている。この「店舗内の明暗」こそが、後に明らかになる業績悪化の予兆だったのです。
