人生100年時代と言われる現代、長く元気に働き続けるシニア層が増えています。
定年後も収入を得られることは素晴らしいことですが、一方で「一定以上の収入があると、老後の医療費負担が重くなるのではないか」と不安に感じる人も多いのではないでしょうか。
日本の医療制度では、75歳の誕生日を迎えると、それまで加入していた国民健康保険や会社の健康保険から「後期高齢者医療制度」へと自動的に切り替わります。
本制度では、病院の窓口で支払う医療費の自己負担割合が、前年の所得に応じて「1割」「2割」「3割」の3段階に分けられています。
特に気をつけたいのが、現役世代と同じ「3割負担」になるケースです。
いざ病院にかかった際に「こんなに医療費がかかるなんて知らなかった」と慌てないために、制度の仕組みを正しく理解しておくことが大切です。
本記事では、75歳以上の医療費が3割負担となる基準について、単身世帯・夫婦世帯それぞれの判定ルールを詳しく解説します。
