40歳代・50歳代の貯蓄(平均・中央値)はいくら?《ミドルエイジのリアルな貯蓄事情》
初任給は「貯金より投資」?20代も恐れる老後不安。「運用益」が資産の差を生み出すいま
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風薫る5月も終わりに近づき、4月に入社した新社会人たちも「初任給」を手にし、少しずつ生活のペースを掴み始めている時期ではないでしょうか。
そんなフレッシュな若者たちの「お金の価値観」にまつわる調査結果を見てみましょう。
インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が公表した「新社会人の初任給の使い道に関する意識調査」によると、初任給の使い道として「できるだけ投資に回したい(31.5%)」と答えた人が、「できるだけ貯蓄したい(7.5%)」を大きく上回りました。
さらに、約9割がお金に対する不安を抱え、投資を検討する理由の第1位も「老後への不安(53.2%)」だったのです。
20歳代の新社会人ですら、初任給を手にした時点ですでに「老後」を見据え、資産形成を始めている現代。 一方、そんな彼らとは対照的に、キャリアの責任が重くなり収入面でも一つのピークを迎えているのが40歳代・50歳代です。
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、55〜59歳の平均給与は572万円(男性は734万円超)と、全世代で最も高い水準にあります。
しかし、教育費や住宅ローンといった特有の出費も重なり、「手取りは増えているはずなのに、生活の実感が追いつかない」と感じている方も多いでしょう。
若者たちが老後を見据えて動き出している今、働き盛り世代の家計管理も新たな局面に入っています。
本記事では、最新の調査データをもとに、40歳代・50歳代の貯蓄額の実態(平均・中央値)と、老後に向けた家計収支の現実を詳しく紐解いていきます。
著者
マネー編集部貯蓄班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験のある編集者が中心となり、金融庁や総務省など官公庁の公開情報等をもとにお金の課題に寄り添う専門チームです。
主なメンバーは野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、地方自治体職員出身の太田彩子、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、日本生命保険相互会社出身の村岸理美など。
編集者の多くは、金融機関にて個人リテール業務を経験。若年層からシニア層、富裕層に至るまで、幅広い顧客に対し、投資信託・保険を中心とした総合的なライフプランニングを実行してきた。なかには、リテール営業で社内トップの実績を持ち、行内で表彰された実力者も。人材育成や社内教育にも携わるなど、金融知識と実務経験の両面で信頼される編集者が在籍しています。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月23日)
監修者
二種外務員資格(証券外務員二種)記者/編集者/校閲者/
【保有資格】
ニ種外務員資格(証券外務員二種)・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。
【経歴】
二種外務員資格や相続診断士などの資格を保有し、「お金とくらし」にまつわる情報を専門的かつ丁寧に発信する金融メディア編集者・ライター。
早稲田大学第一文学部史学科卒。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。また、大手人材派遣会社における採用管理業務などの実務経験もある。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。
専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事執筆をおこなう。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。(2026年7月9日更新)